最新記事

アメリカ

普通の大国として振舞うトランプ外交誕生の文脈──アメリカン・ナショナリズムの反撃(2)

2018年6月15日(金)11時45分
中山俊宏(慶應義塾大学総合政策学部教授)※アステイオン88より転載

このような傾向の思想的表現は、フランシス・フクヤマの「歴史の終焉論」だったし、具体的な事例としては、中国やロシアを地政学的脅威として語るよりかは、いずれは「こちら側」にくる国として語られたことに典型的に現れていた(14)。中露両国のWTO加盟もまさにその文脈ですすめられた。一九九〇年代に賑わった人道的介入をめぐる議論も、この「convergence」を加速させるため、もしくはそれを妨げるものを除去するとの態度表明でもあった。バーツラフ・ハヴェル・チェコ大統領が、コソボへのNATO軍の介入を評して、人類史上初の「倫理的な戦争」であると述べたが、それはウィルソン主義こそが世界史の主流になったということとほぼ同義だった。しかし、コソボ戦争が、ウィルソン主義の頂点だったとすると、その凋落のはじまりは間もなくイラク戦争というかたちで訪れた。

アメリカ・ファースト外交誕生の文脈

九・一一テロ攻撃は、世界はリベラル・デモクラシーの方に向かって収斂していくという感覚を一時的に後退させた。しかし、ワールド・トレード・センター崩落のシーンを前に、歴史は終焉などしていないとの声が高まる一方で、オーバードライブに入ったウィルソン主義が「大中東圏(グレーター・ミドル・イースト)」に民主化の波を外科手術的に引き起こそうとした。それは、アメリカの力で無理やり歴史をねじ伏せて、終焉させてしまおうとする介入だった。当時、イラクへの米軍介入後の見通しとして、「ジェファーソニアン・デモクラシー」の可能性が介入支持派の間で真剣に語られていると伝えられたが、まさに「ウィルソンの亡霊」がブッシュのホワイトハウスを彷徨っていたかのようだった(15)。

イラク戦争の挫折は、アメリカ国内における空気を一変させ、アメリカの「例外性」に懐疑的なオバマ大統領をホワイトハウスに送り込んだ。そのオバマは、世界をアメリカに似せて作り変えるのではなく、アメリカを世界に適応させる、そうした問題意識で世界と向き合った。「核兵器なき世界」を志向し、多国間主義と対話を重視したオバマ外交をウィルソン主義の文脈で語ることは難しくない。しかし、オバマ外交は、その本質においては、ウィルソン主義と相容れない傾向を内包していた。ウィルソン主義は、アメリカの「特殊な役割」に依拠している。しかし、オバマは、アメリカの例外性について、諸外国がそれぞれ固有の存在であるという限りにおいてアメリカも固有であるに過ぎないと語ったことがある(16)。つまり、使命的民主主義(ミッショナリー・デモクラシー)を放棄したアメリカが、そもそもウィルソン主義の担い手たりうるのか、オバマ外交はそうした問題を提起していたといえよう。たしかにオバマはウィルソン主義が目指した理念そのものは放棄しなかったものの、その実現の過程でアメリカの果たすべき役割については、抑制的な態度をとり、それを国際社会との共同性を模索していく中で見出し、実現していくべきものとした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正ベネズエラ、ノーベル賞マチャド氏の盟友ら釈放 

ワールド

アルゼンチン、米との鉱物取引協定は中国からの投資排

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結

ビジネス

ゴールドマン、アンソロピックと協力しAIエージェン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中