最新記事

健康

早過ぎるリタイアはリスクがいっぱい

2017年11月10日（金）17時10分
クリス・ウェラー

孤独な退職者はリスクだらけ

さらに気掛かりなのがアルツハイマー病の増加だ。ITの普及で人と直接話す機会が減っている状況も相まって、脳に深刻なトラブルが生じている。

NPOのアルツハイマー病インターナショナルは13年、世界全体の認知症発症率が2030年には2倍に、50年には3倍になると予測した。ミレニアル世代の認知症リスクは史上最悪になるわけだ。現在の医学ではアルツハイマー病を食い止める手だてはない。

他人とのつながりが減っていることも問題を悪化させる。現代産業の特徴の1つはリモート・テクノロジーへの依存だ。モニター越しにいつでも誰とでも交流できることで、ビジネスの効率は大幅にアップする。その半面、自宅で仕事をするようになると1日8時間の他人と接する機会が失われ、健康面にしわ寄せが来る。「人との交流が失われる分、非常に大切な何かも失う」と、高齢者専門の精神科医ゲーリー・ケネディは指摘する。

今の若い世代は単発の非正規雇用が多く、職場への忠誠心も人間関係も希薄になっている。そうした働き方でも当座の生活には困らないかもしれないが、老後の精神的健康を保つために必要な情緒の安定は得られない。

強固な社会的絆を持たない人間の脳は、深い闇に落ちる恐れがある。15年にオックスフォード大学出版局の学術誌「労働、高齢化、退職」に発表された研究は、52～75歳の労働者1200人を対象に調査を実施。愛する人間がそばにいない人や健康状態が悪化し始めている人は、活動的な人に比べてドラッグやアルコールに溺れるリスクがはるかに大きかった。

「健康上の理由で定年後に有意義な活動への参加が制限される人は特に、労働力から外れると社会から疎外され、孤立し、退屈する羽目になる」と、研究論文の執筆者ピーター・バンベルガーは書いている。

リタイアしてからしばらくは自由な時間がうれしいかもしれない。だがそのうち、1日中のんびり過ごすことに嫌気が差し、まるで終身刑に服している気分になってくる。孤独な退職者は特にそうだ。

高齢者が健康に暮らす方法について、スタンフォード大学のフリースはあれこれ指示し過ぎることを避けている。「誰にでも当てはまる公式を探す人々もいるが、私は懐疑的だ」

それでも、気を付けるべき基本的なポイントはいくつかある。普段からストレッチなどで体を動かすこと、そして脳を刺激すること。他人と一緒に作業するのが理想的だ。

今のところ若い世代は、こうした基本を身に付けていないようだ。それでも、何を優先すべきかを見失わない限り悪い流れを変えることは可能だと、フリースは言う。「長生きしたければ、とにかく活動的に過ごすことだ」

＜本誌2017年11月7日号特集「一生働く時代」から転載＞

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、方向感欠く取引　来週の日銀
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中