最新記事

健康

早過ぎるリタイアはリスクがいっぱい

2017年11月10日(金)17時10分
クリス・ウェラー

孤独な退職者はリスクだらけ

さらに気掛かりなのがアルツハイマー病の増加だ。ITの普及で人と直接話す機会が減っている状況も相まって、脳に深刻なトラブルが生じている。

NPOのアルツハイマー病インターナショナルは13年、世界全体の認知症発症率が2030年には2倍に、50年には3倍になると予測した。ミレニアル世代の認知症リスクは史上最悪になるわけだ。現在の医学ではアルツハイマー病を食い止める手だてはない。

他人とのつながりが減っていることも問題を悪化させる。現代産業の特徴の1つはリモート・テクノロジーへの依存だ。モニター越しにいつでも誰とでも交流できることで、ビジネスの効率は大幅にアップする。その半面、自宅で仕事をするようになると1日8時間の他人と接する機会が失われ、健康面にしわ寄せが来る。「人との交流が失われる分、非常に大切な何かも失う」と、高齢者専門の精神科医ゲーリー・ケネディは指摘する。

今の若い世代は単発の非正規雇用が多く、職場への忠誠心も人間関係も希薄になっている。そうした働き方でも当座の生活には困らないかもしれないが、老後の精神的健康を保つために必要な情緒の安定は得られない。

強固な社会的絆を持たない人間の脳は、深い闇に落ちる恐れがある。15年にオックスフォード大学出版局の学術誌「労働、高齢化、退職」に発表された研究は、52~75歳の労働者1200人を対象に調査を実施。愛する人間がそばにいない人や健康状態が悪化し始めている人は、活動的な人に比べてドラッグやアルコールに溺れるリスクがはるかに大きかった。

「健康上の理由で定年後に有意義な活動への参加が制限される人は特に、労働力から外れると社会から疎外され、孤立し、退屈する羽目になる」と、研究論文の執筆者ピーター・バンベルガーは書いている。

リタイアしてからしばらくは自由な時間がうれしいかもしれない。だがそのうち、1日中のんびり過ごすことに嫌気が差し、まるで終身刑に服している気分になってくる。孤独な退職者は特にそうだ。

高齢者が健康に暮らす方法について、スタンフォード大学のフリースはあれこれ指示し過ぎることを避けている。「誰にでも当てはまる公式を探す人々もいるが、私は懐疑的だ」

それでも、気を付けるべき基本的なポイントはいくつかある。普段からストレッチなどで体を動かすこと、そして脳を刺激すること。他人と一緒に作業するのが理想的だ。

今のところ若い世代は、こうした基本を身に付けていないようだ。それでも、何を優先すべきかを見失わない限り悪い流れを変えることは可能だと、フリースは言う。「長生きしたければ、とにかく活動的に過ごすことだ」

<本誌2017年11月7日号特集「一生働く時代」から転載>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官

ビジネス

米国株式市場・午前=ダウ一時1000ドル高、史上初
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中