最新記事

健康

早過ぎるリタイアはリスクがいっぱい

2017年11月10日（金）17時10分
クリス・ウェラー

孤独な退職者はリスクだらけ

さらに気掛かりなのがアルツハイマー病の増加だ。ITの普及で人と直接話す機会が減っている状況も相まって、脳に深刻なトラブルが生じている。

NPOのアルツハイマー病インターナショナルは13年、世界全体の認知症発症率が2030年には2倍に、50年には3倍になると予測した。ミレニアル世代の認知症リスクは史上最悪になるわけだ。現在の医学ではアルツハイマー病を食い止める手だてはない。

他人とのつながりが減っていることも問題を悪化させる。現代産業の特徴の1つはリモート・テクノロジーへの依存だ。モニター越しにいつでも誰とでも交流できることで、ビジネスの効率は大幅にアップする。その半面、自宅で仕事をするようになると1日8時間の他人と接する機会が失われ、健康面にしわ寄せが来る。「人との交流が失われる分、非常に大切な何かも失う」と、高齢者専門の精神科医ゲーリー・ケネディは指摘する。

今の若い世代は単発の非正規雇用が多く、職場への忠誠心も人間関係も希薄になっている。そうした働き方でも当座の生活には困らないかもしれないが、老後の精神的健康を保つために必要な情緒の安定は得られない。

強固な社会的絆を持たない人間の脳は、深い闇に落ちる恐れがある。15年にオックスフォード大学出版局の学術誌「労働、高齢化、退職」に発表された研究は、52～75歳の労働者1200人を対象に調査を実施。愛する人間がそばにいない人や健康状態が悪化し始めている人は、活動的な人に比べてドラッグやアルコールに溺れるリスクがはるかに大きかった。

「健康上の理由で定年後に有意義な活動への参加が制限される人は特に、労働力から外れると社会から疎外され、孤立し、退屈する羽目になる」と、研究論文の執筆者ピーター・バンベルガーは書いている。

リタイアしてからしばらくは自由な時間がうれしいかもしれない。だがそのうち、1日中のんびり過ごすことに嫌気が差し、まるで終身刑に服している気分になってくる。孤独な退職者は特にそうだ。

高齢者が健康に暮らす方法について、スタンフォード大学のフリースはあれこれ指示し過ぎることを避けている。「誰にでも当てはまる公式を探す人々もいるが、私は懐疑的だ」

それでも、気を付けるべき基本的なポイントはいくつかある。普段からストレッチなどで体を動かすこと、そして脳を刺激すること。他人と一緒に作業するのが理想的だ。

今のところ若い世代は、こうした基本を身に付けていないようだ。それでも、何を優先すべきかを見失わない限り悪い流れを変えることは可能だと、フリースは言う。「長生きしたければ、とにかく活動的に過ごすことだ」

＜本誌2017年11月7日号特集「一生働く時代」から転載＞

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定　「決定
2026.02.14

ビジネス

米ＣＰＩ、1月は2.4％に鈍化　基調インフレ圧力は
2026.02.14

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴　「入試の人種考慮巡る捜
2026.02.14

ワールド

五輪＝ＣＡＳ、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る？　自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中