最新記事

健康

早過ぎるリタイアはリスクがいっぱい

2017年11月10日(金)17時10分
クリス・ウェラー

自由を満喫できるのはうれしいが、のんびりしてばかりでは心身に影響が Digitalvision/GETTY IMAGES

<寿命や自殺率、認知症にも影響する――心身共に健康で長生きするためには「生涯現役」が理想的との研究報告が>

89歳のジョー・バートリーの背中を押したのは、退屈な毎日だった。彼は昨年、イギリスのサウスデボンの地元紙に求職の広告を出した――求む、週20時間以上の仕事。

「今でも清掃、簡単なガーデニング、DIYなど何でもできます」と、彼は記した。アームチェアに腰掛けて過ごす日々から脱して、忙しく過ごしたいとの切実な思いを伝えるには、これでもまだ足りないと思ったらしい。彼はこう書き足した。「退屈で死にそうなのから救って!」

数年前に妻を亡くした退役軍人のバートリーは、仕事が与えてくれるさまざまな恩恵に飢えているらしい。社会的つながり、経済的報酬、それに、たとえお決まりの日常業務からだって得られる達成感だ。

バートリーと似た境遇の高齢者はたくさんいる。退職者は(特にそこそこの年金収入がある人は)、旅行やガーデニング、友人とのブリッジゲームで時間をつぶす黄金期を満喫できるはず。

だがイギリスの15年の調査では、300万人の現役世代が年金支給開始年齢後も働く予定だと答えている。世論調査会社ギャラップによると、アメリカ人の退職年齢は91年には57歳だったが、14年には62歳まで延びた。

彼らが働き続けるのは、経済的な事情でやむにやまれず、という場合もある。だがバートリーのように、働きたいから働くという人も少なくない。 

いずれにしても働き続けるのはいいことだ。早期退職は心身の健康に悪影響を及ぼすことが分かってきた。WHO(世界保健機関)によれば、自殺は全世界で年間80万人以上、推定40秒ごとに1件起きているが、男女とも70歳以上の自殺率が最も高い。

フランスの国立保健医学研究機構(INSERM)は、42万9000人を対象に認知症発症率を調査。その結果をまとめた13年の報告書によれば、60歳で退職した場合、65歳まで働く場合に比べて認知症と診断されるリスクが約15%高かったという。脳を若く健康に保つ秘訣は働くことだと、INSERMは結論付けている。

健康で長生きするために70代になっても働き続ける――この風潮が続けば、2000年前後に成人したミレニアル世代をはじめとする今の現役世代にとっては「悠々自適の老後」は過去のものになりそうだ。

とはいえ、高齢になっても働き続けるには健康でなければならない。若い世代は祖父母世代の不健康な習慣(喫煙など)をやめたが、新たな問題も抱えている。例えば彼らは「上の世代より太っている」と、米スタンフォード大学のジェームズ・フリース名誉教授は言う。信頼できる統計によれば、アメリカの成人の3分の2以上、68.8%が過体重もしくは肥満だ。

過体重は体全体に負担をかけ、キャリアを突然終わらせかねない。09年に米肥満学会の機関誌オビーシティに発表された研究によれば、25歳で過体重の人が中年期に肥満になると、健康を害して早期退職するリスクが高まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、米との外交再構築を模索 米高官がカラカ

ビジネス

アトランタ連銀総裁「インフレ依然高すぎ」、FRBの

ワールド

中国外相、ソマリア訪問を延期 アフリカ歴訪中

ワールド

イランが国外と遮断状態に、最高指導者「トランプ代理
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    「不法移民からアメリカを守る」ICEが市民を射殺、証…
  • 6
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    「ならず者国家」への道なのか...トランプ、国連気候…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 8
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 9
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中