最新記事

健康

早過ぎるリタイアはリスクがいっぱい

2017年11月10日(金)17時10分
クリス・ウェラー

自由を満喫できるのはうれしいが、のんびりしてばかりでは心身に影響が Digitalvision/GETTY IMAGES

<寿命や自殺率、認知症にも影響する――心身共に健康で長生きするためには「生涯現役」が理想的との研究報告が>

89歳のジョー・バートリーの背中を押したのは、退屈な毎日だった。彼は昨年、イギリスのサウスデボンの地元紙に求職の広告を出した――求む、週20時間以上の仕事。

「今でも清掃、簡単なガーデニング、DIYなど何でもできます」と、彼は記した。アームチェアに腰掛けて過ごす日々から脱して、忙しく過ごしたいとの切実な思いを伝えるには、これでもまだ足りないと思ったらしい。彼はこう書き足した。「退屈で死にそうなのから救って!」

数年前に妻を亡くした退役軍人のバートリーは、仕事が与えてくれるさまざまな恩恵に飢えているらしい。社会的つながり、経済的報酬、それに、たとえお決まりの日常業務からだって得られる達成感だ。

バートリーと似た境遇の高齢者はたくさんいる。退職者は(特にそこそこの年金収入がある人は)、旅行やガーデニング、友人とのブリッジゲームで時間をつぶす黄金期を満喫できるはず。

だがイギリスの15年の調査では、300万人の現役世代が年金支給開始年齢後も働く予定だと答えている。世論調査会社ギャラップによると、アメリカ人の退職年齢は91年には57歳だったが、14年には62歳まで延びた。

彼らが働き続けるのは、経済的な事情でやむにやまれず、という場合もある。だがバートリーのように、働きたいから働くという人も少なくない。 

いずれにしても働き続けるのはいいことだ。早期退職は心身の健康に悪影響を及ぼすことが分かってきた。WHO(世界保健機関)によれば、自殺は全世界で年間80万人以上、推定40秒ごとに1件起きているが、男女とも70歳以上の自殺率が最も高い。

フランスの国立保健医学研究機構(INSERM)は、42万9000人を対象に認知症発症率を調査。その結果をまとめた13年の報告書によれば、60歳で退職した場合、65歳まで働く場合に比べて認知症と診断されるリスクが約15%高かったという。脳を若く健康に保つ秘訣は働くことだと、INSERMは結論付けている。

健康で長生きするために70代になっても働き続ける――この風潮が続けば、2000年前後に成人したミレニアル世代をはじめとする今の現役世代にとっては「悠々自適の老後」は過去のものになりそうだ。

とはいえ、高齢になっても働き続けるには健康でなければならない。若い世代は祖父母世代の不健康な習慣(喫煙など)をやめたが、新たな問題も抱えている。例えば彼らは「上の世代より太っている」と、米スタンフォード大学のジェームズ・フリース名誉教授は言う。信頼できる統計によれば、アメリカの成人の3分の2以上、68.8%が過体重もしくは肥満だ。

過体重は体全体に負担をかけ、キャリアを突然終わらせかねない。09年に米肥満学会の機関誌オビーシティに発表された研究によれば、25歳で過体重の人が中年期に肥満になると、健康を害して早期退職するリスクが高まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米シティ、ロシア部門売却を取締役会が承認 損失12

ワールド

韓国大統領、1月4ー7日に訪中 習主席と首脳会談

ワールド

マレーシア野党連合、ヤシン元首相がトップ辞任へ

ビジネス

東京株式市場・大引け=続落、5万円台維持 年末株価
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中