最新記事

サイエンス

オーロラが大量発生、原因は10年ぶりの巨大な太陽フレア

2017年9月12日（火）17時20分
メガン・バートルズ

太陽フレアが大気圏に降り注ぐとオーロラができる（写真は先週のフィンランド）　Alexander Kuznetsov-REUTERS

＜太陽活動活発化の影響で極地以外のミシガン州やウィスコンシン州などでもオーロラが観測され、世界のインスタグラマーたちが腕を競った＞

ハリケーンに山火事、巨大地震。ここ最近、人類は自然災害に翻弄され続けている。しかし先週は、息をのむような美しい姿を見せてくれた。しかも、普通ならありえないような低緯度まで！

【参考記事】【写真特集】土星探査機カッシーニがくれた贈り物----使命終え大気圏突入

オーロラは通常、極地周辺でしか見られない。緯度的には、北半球のアラスカやスカンジナビアあたりだ。しかし先週は、太陽活動が活発化した影響を受け、ミシガン州やウィスコンシン州などでもオーロラが観測された。各地でオーロラが大量発生したのは、太陽の表面で大規模な爆発現象「フレア」が起きたのが原因だ。たとえれば、太陽でハリケーンが発生したようなものだ。

オーロラが発生する仕組みを説明しよう。地球から見ると、太陽は安定して見える。東から昇り、空を横切り、西へと沈んでいくその姿は、まるで安定して空を照らす超強力な電球のように見える。しかしそれは、地球と太陽の間に横たわる1億4900万キロメートルの距離がもたらす錯覚に過ぎない。

特殊な望遠鏡を太陽に向ければ、その錯覚は一気に吹き飛び、太陽が内部でいかに激しく活動しているかが見えてくる。太陽は恒星だ。つまり、基本的には、膨大な熱量を持つ物質が、巨大な球状の塊になっている。それだけエネルギーが渦巻いていれば、表面で時々爆発が起こったりするのは避けられない。

【参考記事】宇宙からのメッセージ!?　11光年先の惑星から謎の信号

それは、太陽が巨大な磁場によって形成されているためだ。この磁場が、プラズマと呼ばれる超高温で電離した粒子を拘束しており、プラズマが太陽の外層を形成している。そして、太陽の磁場は11年周期で完全に反転する。前回の反転は4年前に起きた。私たちの生活に欠かせない太陽は、大人しく安静期に移行するつもりはないようだ。

Goodnight

Ryan Stephensさん(@ryanstephensphoto)がシェアした投稿 -

強い磁場がプラズマガスの対流を妨げたところでは、周囲よりも温度が低い「黒点」が出現する。こうした黒点が、さまざまな爆発現象の爆心地となる。

【参考記事】人類共通の目標に大きな一歩、NASAが地球と似た惑星を7つ発見

次のページ10年ぶりの巨大なフレア
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＥＵ、公正競争確保へ米グーグルに指針　ＡＩや検索の
2026.01.28

ビジネス

米ＵＰＳ、26年に最大3万人削減へ　10─12月期
2026.01.28

ワールド

イラン通貨リアルが過去最安値、インフレ率60％と経
2026.01.28

ワールド

米ミネソタ判事、ＩＣＥ局長代行に出廷命令　侮辱罪の
2026.01.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が？
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中