最新記事

国際政治

トランプ ─ 北朝鮮時代に必読、5分でわかる国際関係論

2017年8月21日(月)19時30分
スティーブン・ウォルト(ハーバード大学ケネディ行政大学院教授=国際関係論)

烏合の衆? 北朝鮮のICBM発射を受け、追加制裁を話し合う国連安保理事会(7月5日) Mike Segar-REUTERS

<北朝鮮情勢、トランプ米政権の苦境、中国の覇権主義......国際情勢が急速に不安定化するなかでも、5つの概念さえ覚えておけば何があっても不意を突かれることはなくなる>

(本記事は、2014年5月19日に掲載された筆者のベストセラー記事です)。

国際情勢がこれだけ複雑になり緊迫化してくると、もっと国際関係論を勉強しておけばよかった、と後悔している人も多いのではないだろうか。コンピューターサイエンスや生物学、応用数学などもすべて立派な科目だが、複雑な国際情勢や外交を紐解く助けになってくれる学問は他にないだろう。

だが大丈夫、簡単な解決策がある。数十年前、米NBCテレビのコメディー番組「サタデー・ナイト・ライブ」が、「5分間大学」という素晴らしいコーナーを発明した。大学卒業後5年経っても覚えている(=それだけの価値がある)ことだけを5分間で教えるコーナーだ。例えば経済学なら「需要と供給」、神学なら「神はあなたを愛している」。それだけだ。

国際政治は無政府状態

ここでは、国際関係論の5分間大学を開講する。この講義は5つの基本概念から成り、国際関係論の魅力を上で知っておくべきことをすべて教える。読むには5分もかからないはずだ。

1)アナーキー(無政府状態)

国際政治と国内政治の違いは言うまでもない。国際政治には中心的権威が存在しない。現実主義者でなくてもこれには同意するだろう。国際社会にはパトロールの警官はいないし、国家が訴訟を起こせる正式な裁判所も、トラブルに巻き込まれたときに使う緊急通報用電話の911もない(疑うなら、ロシアにクリミア半島を奪われたウクライナや、1994年のルワンダ大虐殺で最大100万人が殺されるなか、国連部隊に見放されたルワンダに聞くといい)。

【参考記事】ゾンビ襲来!国際政治はいかに戦うか

国家間の平和を保つ中心的権威がない中、大国は自力で自国を防衛しつつ、関係国でトラブルが起きないよう監視も続けなければならない。国同士が協力したり、他国のためにささやかな善行を行うことさえあるが、それは常に安全が脅かされ、恐怖が国際情勢全体を覆っている証拠だ。

2)勢力均衡論(バランス・オブ・パワー)

中央の権威が存在しないゆえ、国家は常に、強い国はどこか、追撃してくる国、遅れている国はどこかに気を配り、劣等国の地位に追いやられる運命を逃れる方策を考える。

【参考記事】国際関係学で読み解くアカデミー賞

勢力均衡論は、国家が同盟相手を見極める方法や、戦争になる可能性が高くなったり低なったりする条件について多くを教えてくれる。通常、国家間のパワーバランスが変化するときは危険だ。そういう時には、台頭する国家が現状をひっくり返そうとするし、落ち目の大国がしなくてもいい戦争を仕掛けたりするからだ。あるいは単純に、パワーバランスの変化でどの国が本当に強いのかが分かりにくくなる結果、互いの力量について誤算が生じやすくなることも事故の原因になる。

勢力均衡の正確な意味をめぐっては長年議論が続いたが、これに言及せずに国際関係を理解しようとするのはバットなしで野球をするようなものだ。

【参考記事】自由主義的な世界秩序の終焉

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、冬の嵐で100万戸停電 1万便が欠航

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中