最新記事

国際政治

トランプ ─ 北朝鮮時代に必読、5分でわかる国際関係論

2017年8月21日(月)19時30分
スティーブン・ウォルト(ハーバード大学ケネディ行政大学院教授=国際関係論)

烏合の衆? 北朝鮮のICBM発射を受け、追加制裁を話し合う国連安保理事会(7月5日) Mike Segar-REUTERS

<北朝鮮情勢、トランプ米政権の苦境、中国の覇権主義......国際情勢が急速に不安定化するなかでも、5つの概念さえ覚えておけば何があっても不意を突かれることはなくなる>

(本記事は、2014年5月19日に掲載された筆者のベストセラー記事です)。

国際情勢がこれだけ複雑になり緊迫化してくると、もっと国際関係論を勉強しておけばよかった、と後悔している人も多いのではないだろうか。コンピューターサイエンスや生物学、応用数学などもすべて立派な科目だが、複雑な国際情勢や外交を紐解く助けになってくれる学問は他にないだろう。

だが大丈夫、簡単な解決策がある。数十年前、米NBCテレビのコメディー番組「サタデー・ナイト・ライブ」が、「5分間大学」という素晴らしいコーナーを発明した。大学卒業後5年経っても覚えている(=それだけの価値がある)ことだけを5分間で教えるコーナーだ。例えば経済学なら「需要と供給」、神学なら「神はあなたを愛している」。それだけだ。

国際政治は無政府状態

ここでは、国際関係論の5分間大学を開講する。この講義は5つの基本概念から成り、国際関係論の魅力を上で知っておくべきことをすべて教える。読むには5分もかからないはずだ。

1)アナーキー(無政府状態)

国際政治と国内政治の違いは言うまでもない。国際政治には中心的権威が存在しない。現実主義者でなくてもこれには同意するだろう。国際社会にはパトロールの警官はいないし、国家が訴訟を起こせる正式な裁判所も、トラブルに巻き込まれたときに使う緊急通報用電話の911もない(疑うなら、ロシアにクリミア半島を奪われたウクライナや、1994年のルワンダ大虐殺で最大100万人が殺されるなか、国連部隊に見放されたルワンダに聞くといい)。

【参考記事】ゾンビ襲来!国際政治はいかに戦うか

国家間の平和を保つ中心的権威がない中、大国は自力で自国を防衛しつつ、関係国でトラブルが起きないよう監視も続けなければならない。国同士が協力したり、他国のためにささやかな善行を行うことさえあるが、それは常に安全が脅かされ、恐怖が国際情勢全体を覆っている証拠だ。

2)勢力均衡論(バランス・オブ・パワー)

中央の権威が存在しないゆえ、国家は常に、強い国はどこか、追撃してくる国、遅れている国はどこかに気を配り、劣等国の地位に追いやられる運命を逃れる方策を考える。

【参考記事】国際関係学で読み解くアカデミー賞

勢力均衡論は、国家が同盟相手を見極める方法や、戦争になる可能性が高くなったり低なったりする条件について多くを教えてくれる。通常、国家間のパワーバランスが変化するときは危険だ。そういう時には、台頭する国家が現状をひっくり返そうとするし、落ち目の大国がしなくてもいい戦争を仕掛けたりするからだ。あるいは単純に、パワーバランスの変化でどの国が本当に強いのかが分かりにくくなる結果、互いの力量について誤算が生じやすくなることも事故の原因になる。

勢力均衡の正確な意味をめぐっては長年議論が続いたが、これに言及せずに国際関係を理解しようとするのはバットなしで野球をするようなものだ。

【参考記事】自由主義的な世界秩序の終焉

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅続落、一時5万円割れ 過熱感で調整深

ビジネス

日鉄、純損益を600億円の赤字に下方修正 米市場不

ビジネス

ユニクロ、10月国内既存店売上高は前年比25.1%

ワールド

中国、対米関税を一部停止へ 米国産大豆は依然割高
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「あなたが着ている制服を...」 乗客が客室乗務員に「非常識すぎる」要求...CAが取った行動が話題に
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    これをすれば「安定した子供」に育つ?...児童心理学…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    高市首相に注がれる冷たい視線...昔ながらのタカ派で…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 9
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中