最新記事

科学

性科学は1886年に誕生したが、今でもセックスは謎だらけ

2017年5月1日(月)17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

 クラフト=エビングが、人間にとっておなじみの行為の科学的研究を始めてから、120年以上が過ぎた。しかしこの分野は、レディオフィジックスと比べて、いったいどれほどの業績を上げているだろうか? 両者の業績を比べるのは、アメリカとフィジー諸島のオリンピックでの金メダル獲得数を比べるようなものだ。電磁エネルギーの起源は判明しているが、性的欲望の起源については、学者たちのあいだでも諸説があり、いまだに謎となっている。さまざまな性嗜好のどれが正常で、どれが異常、病的なのかもコンセンサスがとれていない。女性のオルガスムにはどんな意味があるのか、セックスのやり過ぎは問題なのか、性的な夢想は無害なのか危険を伴うのか、といった問題でさえ意見が一致していない。

 今では、神経科学や心理学、人類学、生物学、薬理学など、多岐の分野の研究者が性的欲望の研究に取り組むようになった。そうした研究者の素朴な疑問のひとつが、「人間はなぜ○○が好きなのか?」というものだ。この問いにはまだ答えが出ていない。答えを出すには、まず○○を特定しなければならないからだ。『裸のランチ』を書いたアメリカの作家、ウィリアム・バロウズの言葉を借りれば、僕たち研究者は「1人1人のフォークの先端にあるものを見る」必要があるのだ。しかし、男と女がほんとうに好きなものをのぞき見するのは、容易なことではない。

 現代のレディオフィジックスの研究者たちは、ブラックホールを発見し、地球外生命体との交信手段も開発した。だが性的欲望の研究者たちは、いまだに男と女の性嗜好の違いを見極めるのに四苦八苦している。ハインリヒ・ヘルツとリヒャルト・フォン・クラフト=エビングが生み出したふたつの分野の業績に、どうしてこれほどの差がついたのか? その大きな原因のひとつは、「データ収集」にある。

 科学的なデータを集めるには、研究対象を直接観察するのが一番いい。活動中の対象を眺めるのに勝る方法はないのだ。しかし科学者にとって、だれかのベッドルームを観察するのは、宇宙の天体を眺めるほど簡単ではない。天体は、慎ましくカーテンを閉めたり、観察者に疑いの目を向けたりはしないが、人は、ベッドインの最中に好奇心旺盛な研究者から写真を撮られるなんてごめんこうむりたいと思っている。電波は、目には見えないが、好奇心旺盛な研究者を欺むこうとはしないし、自己欺瞞に陥ることもない。しかし、人間の場合はどちらもありうる。

 性行動の直接観察は難しいので、ほとんどの研究者が、アンケート調査でデータを集めている。しかし、無精ひげを生やした大学院生に、「あなたの個人情報が表に出ることは絶対にありません。ご安心ください」などと言われても、「あなたは自分が飼っている犬のシュナウツァーに性的魅力を感じたことがありますか?」といった問いに正直に答えたいだろうか?

【参考記事】セックスロボット:数年以内に「初体験の相手」となるリスク、英科学者が警鐘

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

片山財務相、為替市場「緊張感持って注視」 米当局と

ワールド

勝敗ライン、自民で過半数とは言ってない=高市首相

ワールド

米の広範囲に大寒波、一時100万戸が停電 1万10

ワールド

韓国の李ヘチャン元首相が死去 訪問先のベトナムで心
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中