最新記事

環境

インドのデリーを覆った「有毒ガス」の正体

2016年11月8日(火)16時14分
ニミシャ・ジャスワル

道路を渡る男性(11月6日、ニューデリー) Adnan Abidi-REUTERS

 先週末、インドの首都ニューデリーの住民たちを恐怖が襲った。町が突然、1月の冷たい冬の霧のようなものにすっぽりと包まれたのだ。だが天気は穏やかで、霧の発生はありえなかった。

 霧のようなものは実は煙で、首都圏に住む何百万もの人々はそれを吸い込んだのだ。

 不安を感じた住民たちは、先を争うようにマスクや空気清浄機を購入した。多くの人が目や肺の不調を訴えた。健康に関する勧告が出され、特に子どもと高齢者は、外出したり屋外で運動したりすることを控えるよう呼びかけられた。

「デリーの大気汚染は悪化しており、戸外はまるでガス室のような状態だ」。デリー首都圏首相のアルヴィンド・ケジリワルは11月5日の記者会見でそう語った。

【参考記事】計測不能の「赤色」大気汚染、本当に政府が悪いのか

 視界不良は終日続き、空気質指数(AQI)によると、汚染物質の危険レベルは安全基準の17倍に及んでいる。

 11月7日には、学校は休校となり、自宅勤務を許可する企業も出ている。

煙の背後で責任のなすり合い

 一定の季節に発生する大気汚染に、高い湿度と弱風が相まって、デリーの大気汚染は最悪のレベルに達した。アメリカ環境保護庁(EPA)の調査によると、ニューデリーの大気汚染は現在、世界最悪にランクづけされている。

 しかしケジリワル首都圏首相に言わせれば、その直接的な責任は、隣接する農業州のパンジャブとハリヤナにあるという。これらの州では野焼きが広く行われているからだ。

 両州の農民の大多数は、米の収穫後に残る藁などを焼却処分しているが、それによって有毒なエアロゾルやガスが大量に放出される(藁などから堆肥を作るなどして環境にやさしい手段を用いると次の作付まで時間がかかる上、そのためにかかる設備や費用は農民にとって大きな負担となる)。

【参考記事】赤色警報の中国も仰天、インドの大気汚染

 だが両州の政府は責任はデリーの大気汚染にあると言う。確かにデリーは、世界保健機関(WHO)の調査で2014年に世界で最も汚染された都市という「お墨付き」も得ている。

 さらにインドの政治家が口にしたがらない最大の原因がヒンドゥー教の新年のお祝い「ディーワーリー」だ。毎年恒例のこのお祭りは今年は10月30日に開催され、何千発もの花火が国内と首都圏各地で打ち上げられた。そして花火が空に打ち上げられるたびに、WHOの安全基準をはるかに超える有害な汚染物質が排出されるのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

コンゴ・ルワンダ、米仲介の和平協定に調印 鉱物巡る

ビジネス

IMF、日本の財政措置を評価 財政赤字への影響は限

ワールド

プーチン氏が元スパイ暗殺作戦承認、英の調査委が結論

ワールド

プーチン氏、インドを国賓訪問 モディ氏と貿易やエネ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%しか生き残れなかった
  • 2
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させられる「イスラエルの良心」と「世界で最も倫理的な軍隊」への憂い
  • 3
    高市首相「台湾有事」発言の重大さを分かってほしい
  • 4
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 5
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 6
    「ロシアは欧州との戦いに備えている」――プーチン発…
  • 7
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 8
    見えないと思った? ウィリアム皇太子夫妻、「車内の…
  • 9
    【トランプ和平案】プーチンに「免罪符」、ウクライ…
  • 10
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 1
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明? 「人類が見るのは初めて」
  • 3
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%しか生き残れなかった
  • 4
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 5
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 6
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 7
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 10
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中