最新記事

海外ノンフィクションの世界

哲学の使い道を、NYタイムズの人気哲学ブログが教えてくれた

2016年10月3日（月）16時12分
外山次郎　※編集・企画：トランネット

Mark Kauzlarich-REUTERS

＜政策論争は不毛か？　人工妊娠中絶は殺人か？　アートの価値とは何か？　人気コラムニストでもある哲学教授が著した『いま哲学に何ができるのか？』は、哲学なんて何の役にも立たないという声に対する回答だ＞　（写真：１年に２回、通りの延長線上に夕陽が沈むニューヨーク名物の「マンハッタンヘンジ」）

　９月26日、米大統領選の第１回テレビ討論が行われ、ヒラリー・クリントン、ドナルド・トランプの両候補による討論を全米で約8400万人が固唾をのんで見守った。自らの政策を訴え、相手の政策や言動を批判し合った２人。終了後、メディアの評価や世論調査の結果を見ると、討論はクリントンが勝ったと考える人が多く、その理由として、クリントンが「落ち着いた」対応を見せ、トランプが「感情的だった」ことを挙げる声が多かった。

【参考記事】討論初戦はヒラリー圧勝、それでも読めない現状不満層の動向

　だが、議論が感情的な対決となってしまうのは珍しいことではないと、ノートルダム大学哲学科教授で、ニューヨーク・タイムズの人気コラムニストであるガリー・ガッティング教授は言う。政治の場における政策議論を見ても、その大半は言い争いや単なる意見の応酬にすぎない。そうした応酬をいくら積み重ねても、論理的な議論にはなりえない。政治家による熱のこもった演説にしても、実は単なるスローガンや根拠のない事実の寄せ集めにすぎないことが多い、と。

　いったい議論とはどうあるべきか。ガッティングの新刊『いま哲学に何ができるのか？』（筆者訳、ディスカヴァー・トゥエンティワン）は、その問題に対する考察から始まっている。

　すぐれた議論を行うためには、まず、相手の立場から物事を見るべきだという。相手の主張を中立的ないいまわしに置き換える。相手がそのような立場をとる理由をできるだけ肯定的なことばで的確に表現する。そうして相手の主張を正確に把握することにより、相手が明確な答えを持たない弱い論点に議論を集中させることができるというのだ。

　また、自分の見解の正しさを示す明白な事実を次々と繰り出すだけでは、その主張の正しさが決定的になるとは限らない。議論の結論を変えてしまいかねない検討事項をくまなく探し、あらゆる関連論拠をつぶさなくては、議論の解決には至らない。

　もちろん、政治の場においては、政策論争だけでは重大な問題は解決しない。社会の方向性を最終的に決定するのは議論の勝ち負けではなく、有権者による投票である。しかし、議論が質の高いものになればなるほど、有権者は自分が本当に望む人に投票できる。だからこそ、議論のあり方を考察、検証することが重要なのだ。

次のページ哲学の解説書ではない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給　8600
2026.03.14

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14

ワールド

米商務省、ＡＩ半導体輸出の新規則案を撤回　公表から
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中