最新記事

歴史

ロシアの介入はないと無責任な約束をしたドイツ――第一次世界大戦史(2)

2016年7月9日(土)11時03分

 当時のヨーロッパ外交界でもっとも声望を集め、影響力を持っていたイギリス外相エドワード・グレイは、二四日午前に内容を知り、「一国から独立した他国に送られたもの」としては、これまで見たなかで「もっとも恐るべき文書」であると断じた。ただ、グレイはこの段階では、ヨーロッパ全体を巻き込む大戦争になってしまう危険を深刻に認識してはいなかったようだ。外務次官補は、「紛争がエスカレートした場合、イギリスは露仏の側に立つ」とするような警告をドイツへ送り、紛争を抑止すべきと助言した。しかし、グレイは「時期尚早」として聞き入れなかった。

 グレイは、この時の判断を亡くなるまで悔やんだとも言われる。イギリスは明確な参戦義務に縛られておらず、本来は調停者として影響力を行使できる立場にあったが、グレイは積極的に動かず、週末の釣り(彼はフライフィッシングで名高い)に出かけてしまう。

 その後、二六日の日曜日になり、グレイも同意して、イギリスは事態を収拾するための四ヵ国調停案をドイツに提示した。だが、これは翌日に拒否される。

ロシアの「白紙小切手」

 最後通牒を受け取ったセルビア政府の指導者らは、怒りの声を上げた。ただ、選挙遊説から呼び戻されたニコラ・パシッチ首相を始めとして、彼らは戦争を何としても避けたかった。大国オーストリアと単独で戦っても勝ち目はないため、セルビア政府は通牒の全面受諾を考えていた節もある。それが全面受諾より留保つき受諾へとセルビア政府が傾いた理由の一つは、七月二四日にロシアで決まった支援の約束が拡大解釈されたことにある。

 七月二四日、ロシア政府は大臣会議を開き、対応策を協議した。この場にツァーは臨席していない。後から考えると、この会議ほど重要なものはなかったかもしれない。会議でセルゲイ・サゾノフ外相は、(事実はそうでなかったが)オーストリアの最後通牒はドイツと共謀して書かれたものだと主張した。そして、スラヴ諸民族の独立を守る「歴史的使命」を放棄するならば、ロシアはすべての権威を失うと訴えた。他にも、反ドイツのタカ派の大臣は、過去に宥和的な措置をとっても独墺を懐柔できなかったことを強調し、独墺の「不当な要求に対してはより強硬で精力的な態度」を取るのが最上の策であると主張した。

 この会議では、オーストリアに回答期限の延期を求めることや、セルビアには国境で戦うのではなく軍を国の中央に撤退させるよう助言すること、そしてオーストリアに対応する四軍管区に限って動員をかける「部分動員」の裁可をツァーに求めることなどを決めた。大規模な軍事行動をする前には、兵士を召集し、軍を戦時編成に切り替える「動員」が必要となる。国全体ですべての軍を戦時編制にする場合は「総動員」を行うが、それは控えたのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アンソロピック、インド年換算売上高が4カ月で倍増=

ワールド

アルゼンチン最大労組、労働改革法案に抗議しゼネスト

ビジネス

独海運ハパックロイド、イスラエルのZIMを42億ド

ワールド

暗号資産レンディングのネクソが米国事業に再参入、バ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中