最新記事

インタビュー

オフィスのウェルビーイングはすぐ始められる!

[石川善樹]予防医学研究者

2016年5月27日(金)16時27分
WORKSIGHT

※インタビュー前編:ウェルビーイングでワークスタイルの質を高める

小さく変えることが大きな変化につながる

 ウェルビーイング* になるためのヒントは思わぬところに転がっているし、身体が感情に与える影響ももっと重視されるべきだと思います。

 例えばオフィスのトイレ。健康づくりのサポートでいろんな企業や自治体にお邪魔していますけど、トイレで用を足した後にしっかり手を洗う人が実に少ない。水で指先をちょいちょいと濡らす程度で、せっけんで洗う人はほとんどいません。まあ、これは男性に限った話ですけれども。

【参考記事】全米を揺るがすトイレ論争

トイレの手洗いに見る企業の生産性

 欧米の企業で、特に個人のパフォーマンスが業績に影響するようなところは、用を足したら手をきれいに洗うよう指導されています。くしゃみやせきをする際も、日本人は手で覆うのに対して、欧米では腕で口を塞ぐよう小さいころからしつけられている。日本でもビジネス界をリードするような方はちゃんと洗っています。マナーの問題もあるけれども、感染症を拡大させないというリスク対策が企業の総体としての生産性向上につながっています。

 トイレといえば、濡れた手をエアータオルでブオーッと乾かすあの時間。あれも実は貴重だと思います。無心になれる瞬間ですよね。仕事では常に過去や未来に心がとらわれているもので、だから自分をリセットする瞬間は大事なんです。

 手洗いひとつとっても、ちょっとしたことで働く環境はもっとよいものになるはずです。そのときは必ずソフトとハードの両方の環境が必要になる。みんながせっけんで手を洗っていたら、僕も洗わなきゃと思うかもしれない。そういうことでオフィスのウェルビーイングは豊かになっていきます。**

【参考記事】部門ごとの働きやすさを追求、社員を「全員主役」にするオフィス

炭水化物過多、タンパク質不足が集中力低下を招く

 社内でラジオ体操をするのは健康に良さそうですけど、生産性向上やストレス軽減には実はあまり効果がないということが調査で分かっています。それよりも社員みんなで掃除をするのがいいですね。最初はいやいや取り組んでいた人も、終わればきれいになってすっきりするし、掃除が大掛かりになるのは大変だから普段からきれいにしておこうという意識も芽生えます。

 あるいは、ヘルシーでおいしい間食を用意しておくことも企業ができる1つの対策だと思います。ある会社で女性社員の方がランチに食べているものを見たら、コンビニで買った野菜ジュースとおにぎり2個なんです。「これ、食べたら眠くなりませんか」って聞くと「何で分かるんですか」と図星でした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=続伸、対欧関税撤回や堅調な指標受け

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で=米当局者

ビジネス

米11月PCE価格指数2.8%上昇、伸び加速
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中