最新記事

対日観

中国は反日？　台湾は親日？　熊本地震から考える七面倒くさい話

「反日」であれ「親日に変わった」であれ、わかりやすいストーリーから短絡的に結論を出すのは間違いだ

2016年4月26日（火）16時12分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

頑張れ、くまモン！　中国中央電視台（CCTV）の微博（中国版ツイッター）アカウント「網絡新聞聯播」が、中国大使が熊本県知事に5200万円を送ったというニュースを取り上げた際のつぶやき

　ニューズウィーク日本版に寄稿させていただくようになって半年余りが過ぎた。気がつけば「手作り大砲で地上げ屋と戦う中国の農民」や「中国政府のじゃがいも主食化計画」などのニッチなネタばかりを扱うように。これも売れ線ではないネタを面白がってくれる担当編集者Ｍさんのおかげだ。

　今回は「熊本地震と中国社会の反応」というお題を戴いたのだが、Ｍさんのご好意に甘えて、わかりやすい売れ線の話とは真逆の、「中国社会の反応」を理解するためのやたらと面倒な話をご紹介したい。

【参考記事】被災者の本音、女性が抱える避難所ストレス
【参考記事】熊本地震、信頼できる災害情報・安否情報をネットで確認する

わかりやすい筋書きじゃわからない現実

「中国事情に詳しいジャーナリスト」という肩書きで仕事をさせていただいているので、知り合いとの雑談では中国絡みの話題を振られることが多い。例えばこんな感じだ。

「やっぱり中国は反日ですね。ウェブニュースで見ましたよ。熊本地震を祝って割引キャンペーンをやっている会社があるっていうじゃないですか」「中国はひどいですね。西安市でしたっけ？　"祝熊本地震！ビール一箱無料プレゼント"みたいな横断幕を出しているレストランがあるのだとか」

　逆のパターンもある。

「中国のSNSで流行っているイラスト、ウェブで見ましたよ。包帯を巻いているくまモンにパンダが笹を差し入れしているものです。胸が熱くなりました」「熊本上海事務所に義援金を送りたいという問い合わせが殺到しているという話をテレビでやっていましたね。中国人は反日というのはネトウヨのウソですね」

【参考記事】4.3億回、中国人に再生された日本人クリエイター

　こういう話をふられると、微妙な笑顔で「そうですね」と答えるしかなくなってしまう。というのも「中国は反日」であれ、「中国人は親日に変わった」であれ、わかりやすいストーリーとして定着してしまっているからだ。相反するイメージだが、どちらかを信じたい人にとっては覆しがたい"事実"のようになっている。

　定着したイメージといえば「台湾＝親日」というイメージも強固だ。「台湾の民間人は親日。東日本大震災では200億円以上も義援金を送ってくれた。でも外省人の馬英九総統は反日で、いつも慰安婦問題で日本を批判している」というのがよく聞く話だろうか。しかし、台湾世論も慰安婦問題に対する日本の対応には批判的な意見が大勢であり、また馬英九総統は、東日本大震災当時には義援金を募るテレビ特番に自ら出演するなど、台湾の支援ムードを盛り上げた立役者の一人でもある。

次のページ善意から南京大虐殺の話に...
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07

ワールド

トルコ中銀が2.5％利下げ、インフレ鈍化で　先行き
2025.03.07

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名
2025.03.07

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求　米関
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中