最新記事

熊本地震

被災者の本音、女性が抱える避難所ストレス

東日本大震災では女性の被災者が「生理用品」「下着」「着替え」の問題を抱えていたが、その教訓は今回生かされているか

2016年4月21日(木)17時48分
小暮聡子(ニューヨーク支局)

東日本大震災では…… 5年前の震災を取材した際には、生理用品を心おきなく使えない、支援物資として届けられる下着をもらいづらい、女性用更衣室が設置されていない、といった話を女性の被災者たちから聞いた(2011年3月24日、岩手県大船渡市の避難所) Issei Kato-REUTERS

 熊本県から遠く離れたニューヨークにいると、避難所に身を寄せている9万人以上の方々がどのような状況にあるのか、どのような思いを抱えているのか、直接声を聞くことができない。断片的な情報しか入手できないなか、マスク姿で避難生活を送る女性たちのニュース写真を見て、5年前に東北地方を取材した際に聞こえてきた「女性被災者の本音」が頭から離れなくなった。

 2011年の東日本大震災では、避難所で生活する女性たちが声高に訴えられない悩みを抱えていた。その最たるものが、「生理用品」「下着」「着替え」の問題だ。

 J-CASTニュースは19日、東日本大震災では男性の理解不足から「生理用品が避難所で配布されなかった」という趣旨の一部ツイートがネット上で話題になっていることを伝えた。ネットには、熊本ではそんなことのないよう「男性は生理に対する理解を深めて欲しい」という声が挙がっていたが、生理用品にまつわる問題は私自身が避難所を取材したときにも耳にしたことがある。

女性被災者の届かぬ声

 5年前に宮城県沿岸部の避難所を回っていた際、「生理用品がない」という話は聞かなかったが、代わりに「あっても心おきなく使えない」現実があった。本誌2011年5月25日号掲載の記事「限界に達した避難所ストレス」にも書いたことだが、そこで女性たちから聞いたのは、月1回の生理を前提として生理用ナプキンが1人1セットずつ支給されるなか、経血の量には個人差があって(つまり毎月の生理に必要なナプキン数は人それぞれ違う)、足りなくなっても周りに遠慮してしまって追加でもらいにくいという声だ。その一方で、逆に配布場所で「早い者勝ち」の状況が生まれることもあった。

【参考記事】熊本地震、信頼できる災害情報・安否情報をネットで確認する

 同じようなことは、「下着」についても起きていた。支援物資として数種類のサイズの下着が届けられるのはいいが、段ボール箱から自分のサイズを探すしかない環境では、特に若い女性は手を伸ばしづらい。男性主体で運営される避難所では細かい配慮が行き届かず、支援物資として届く下着をもらいにいけない女性もいた。この話を聞いて、周りにたくさんの洗濯物が干されているなか女性の下着は1つもない光景に納得したことを覚えている。

 多くの避難所にはプライベートな空間などなく、やることなすことすべてが人目にさらされる。ある避難所では震災から2カ月が経つまで女性用更衣室が設置されず、女性たちは汚れたトイレで着替えるしかなかった。とても毎日着替える気にはなれなくて、下着でさえ毎日交換できずに生理用ナプキンで「代用」している人さえいた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない=

ビジネス

金価格が上昇、米イラン緊張と欧州債券利回り低下で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中