最新記事

中国人観光客

銀座定点観測７年目、ミスマッチが目立つ今年の「爆買い」商戦

2016年2月4日（木）19時14分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

　２月１日、三越銀座店を訪れた。三越全体としても外貨両替機や給湯器、フリーWi-Fiを設置するなど春節商戦の準備を整えている。中国人観光客は親戚や友人に買い物代行を頼まれているケースが多く、売り場で写真を撮っては中国にいる人とSNSで相談するのがよくあるパターン。フリーWi-Fiはお土産選びがはかどる便利ツールだ。

【参考記事】「爆買い」の火は消えるか？

　三越全体では中国人がそこそこ入っていたが、「Japan Duty Free Ginza」は閑古鳥が鳴いている。旧正月休みの本番はこれから、それにオープンしたばかりで知名度が足りないと考えれば仕方がないのかもしれないが、近くにあるラオックス銀座店がツアー客でにぎわっていたことと比べると鮮明な対比を描いていた。

　数少ない中国人買い物客に話を聞いたところ、「名前は知っているけど高すぎるブランド品か、まったく知らない商品か、どちらかしか置いていません。欲しいものが置いてない」との厳しい評価だった。中国人ツアー客の多くは日本に来る前に買いたいものを決めている。もちろん買い物代行で頼まれる品も中国で知られたものだけだ。中国人がいない巨大免税店は、日本人が売りたいものと中国人が買いたいものの間に広がる巨大なギャップを象徴しているかのようだ。

「Japan Duty Free Ginza」としてはツアー客ではなく、個人旅行客や富裕層をターゲットにしているのだろうが、この点でも気になる話を聞いた。最近の中国個人旅行のキーワードは「個性化」であり、人とは違う特徴のある体験を求めている。特色ある老舗が集まる銀座は、本来ならばもっとも個人旅行にマッチするはずだが、中国人個人旅行客の話を聞くと「中国人が多すぎてつまらない」「どこもかしこも中国語ばかりでなえる」「東京旅行に行く中国人はみんな銀座に行っている。もっと別の場所に行きたい」と厳しい評価が帰ってきた。

「中国人を歓迎してくれるのはありがたいけれど、せっかくならば普通の日本人が使っているお店で買い物してみたい」との意見も。実際、中国人向け免税店には日本人がまったく知らないブランドの商品が大手ブランドとして売られていることもあり、警戒感も高まっているようだ。

　お客様の気持ちになって相手に合わせるのがおもてなしの心だが、そのお客様が「そのまんまの日本を味わいたい」と言っているとなると......。果たしてどうするのが正解なのか、悩ましい課題である。

[筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』（祥伝社）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インフレ2％なら利下げ可能も、生産性向上は過信すべ
2026.02.25

ワールド

経団連、米エリオットとの非公開会合を延期　「諸事情
2026.02.25

ワールド

ロシア、核保有国の衝突リスク警告　英仏がウクライナ
2026.02.25

ビジネス

ＣＢ消費者信頼感指数、2月は91.2に上昇　雇用に
2026.02.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中