最新記事

インターネット

アフリカ発「サイバー大量破壊兵器」が世界を襲う

安全対策の脆弱なアフリカのコンピューターが乗っ取られ、「ボットネット」を介して世界中にサイバー攻撃が仕掛けられる可能性が現実味を帯びている

2010年3月31日(水)17時11分
フランツシュテファン・ゲイディー(イーストウェスト研究所研究員)

アフリカにはITの基礎知識を持つ人が少ない(ソマリアの首都モガディシオのインターネットカフェ) Ismail Taxta-Reuters

 ほんの数回のキータッチで世界の上位10の大国の経済をまるごと破壊できる――そんな強力な感染力を持つウイルスに乗っ取られたコンピューターがネットワーク上に出現することを想像してみてほしい。1億台のコンピューターが1つの集団として攻撃を仕掛ける「ボットネット」(外部から実行できるプログラムを感染させたコンピューターのネットワーク)がそれを可能にする。まさにサイバーセキュリティーの世界における大量破壊兵器(WMD)だ。

 だが本物のWMDとは違い、この脅威は地政学上の論争にも外交上の課題にもなっていない。なぜなら誰にも見えていないからだ。この脅威がアフリカから忍び寄っていることが。

 コートジボワールで08年に開催された会議で発表された統計によれば、サイバー犯罪は他のどの大陸よりもアフリカで急速に成長しているという。サイバーセキュリティーの専門家は、アフリカ大陸のパソコンのうち80%が既にウイルスや悪質なソフトウエアに感染していると推計している。

 数年前なら、この事実は世界経済にとって大した懸念材料ではなかったかもしれない(コンゴで続く内戦が私たちの日常生活に何の影響もないのと同じことだ)。だが近い将来アフリカにブロードバンドサービスが到来することで、事情は変わるはずだ。海底ケーブルのインフラ(基盤整備)が整えば、バーチャルな世界では、アフリカ・ニューヨーク間の距離はボストン・ニューヨーク間と何ら変わらなくなるだろう。

 アフリカでブロードバンドが普及すれば、ウイルスや悪質ソフトウェアはグローバルな問題に発展する。より多くのアフリカのユーザーが(より高速の)インターネットにアクセスできるようになるにつれて、より多くのデータがアフリカ内外に転送される。アフリカからあなたのパソコンにより多くのスパムメッセージが届くようになるのは、ほんの序章にすぎない。

主要国のインフラを破壊する威力

 本当の脅威はこうだ。中心となるサーバーを経由して、ほとんどのユーザーが気付くこともなくアフリカ大陸中のコンピューターが乗っ取られ、ネットワークにつながったほかのコンピューターに(スパムやウイルスの)伝達を指示する。「ボット」と呼ばれる攻撃用プログラムに感染したゾンビコンピューターは、スパムやウイルスの発信源となる犯罪者の意のままに動いて悪さをする。

「100万のコンピューター群を抱えるボットネットは、フォーチュン上位500社のサーバーを一気にダウンさせるだけのトラフィックを送り出すことができる」と、ジェフリー・カーは新著『サイバー戦争の内幕』で述べている。「コンピューターの数が1000万台になれば、欧米の主要国のネットワークインフラを麻痺させることも可能だ」

 1億近いコンピューターを抱えるアフリカ大陸は、壊滅的な攻撃をもくろむ連中にとっては格好の餌食だ。

国家間の協力体制がない

 ハッキングすべきコンピューターは世界中にあるのに、なぜアフリカが狙われるのか? 端的に言えば、アフリカ大陸のコンピューターが世界1脆弱だからだ。最近の世界銀行の調査によれば、アフリカの人口の約80%がIT(情報技術)の基礎知識すら持っていない。インターネットカフェは至るところにあるのに、プロバイダーは適正なウイルス対策を講じていない。その結果、アフリカはハッカーやボットネットの構築者の標的にされている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中