最新記事

インターネット

アフリカ発「サイバー大量破壊兵器」が世界を襲う

安全対策の脆弱なアフリカのコンピューターが乗っ取られ、「ボットネット」を介して世界中にサイバー攻撃が仕掛けられる可能性が現実味を帯びている

2010年3月31日(水)17時11分
フランツシュテファン・ゲイディー(イーストウェスト研究所研究員)

アフリカにはITの基礎知識を持つ人が少ない(ソマリアの首都モガディシオのインターネットカフェ) Ismail Taxta-Reuters

 ほんの数回のキータッチで世界の上位10の大国の経済をまるごと破壊できる――そんな強力な感染力を持つウイルスに乗っ取られたコンピューターがネットワーク上に出現することを想像してみてほしい。1億台のコンピューターが1つの集団として攻撃を仕掛ける「ボットネット」(外部から実行できるプログラムを感染させたコンピューターのネットワーク)がそれを可能にする。まさにサイバーセキュリティーの世界における大量破壊兵器(WMD)だ。

 だが本物のWMDとは違い、この脅威は地政学上の論争にも外交上の課題にもなっていない。なぜなら誰にも見えていないからだ。この脅威がアフリカから忍び寄っていることが。

 コートジボワールで08年に開催された会議で発表された統計によれば、サイバー犯罪は他のどの大陸よりもアフリカで急速に成長しているという。サイバーセキュリティーの専門家は、アフリカ大陸のパソコンのうち80%が既にウイルスや悪質なソフトウエアに感染していると推計している。

 数年前なら、この事実は世界経済にとって大した懸念材料ではなかったかもしれない(コンゴで続く内戦が私たちの日常生活に何の影響もないのと同じことだ)。だが近い将来アフリカにブロードバンドサービスが到来することで、事情は変わるはずだ。海底ケーブルのインフラ(基盤整備)が整えば、バーチャルな世界では、アフリカ・ニューヨーク間の距離はボストン・ニューヨーク間と何ら変わらなくなるだろう。

 アフリカでブロードバンドが普及すれば、ウイルスや悪質ソフトウェアはグローバルな問題に発展する。より多くのアフリカのユーザーが(より高速の)インターネットにアクセスできるようになるにつれて、より多くのデータがアフリカ内外に転送される。アフリカからあなたのパソコンにより多くのスパムメッセージが届くようになるのは、ほんの序章にすぎない。

主要国のインフラを破壊する威力

 本当の脅威はこうだ。中心となるサーバーを経由して、ほとんどのユーザーが気付くこともなくアフリカ大陸中のコンピューターが乗っ取られ、ネットワークにつながったほかのコンピューターに(スパムやウイルスの)伝達を指示する。「ボット」と呼ばれる攻撃用プログラムに感染したゾンビコンピューターは、スパムやウイルスの発信源となる犯罪者の意のままに動いて悪さをする。

「100万のコンピューター群を抱えるボットネットは、フォーチュン上位500社のサーバーを一気にダウンさせるだけのトラフィックを送り出すことができる」と、ジェフリー・カーは新著『サイバー戦争の内幕』で述べている。「コンピューターの数が1000万台になれば、欧米の主要国のネットワークインフラを麻痺させることも可能だ」

 1億近いコンピューターを抱えるアフリカ大陸は、壊滅的な攻撃をもくろむ連中にとっては格好の餌食だ。

国家間の協力体制がない

 ハッキングすべきコンピューターは世界中にあるのに、なぜアフリカが狙われるのか? 端的に言えば、アフリカ大陸のコンピューターが世界1脆弱だからだ。最近の世界銀行の調査によれば、アフリカの人口の約80%がIT(情報技術)の基礎知識すら持っていない。インターネットカフェは至るところにあるのに、プロバイダーは適正なウイルス対策を講じていない。その結果、アフリカはハッカーやボットネットの構築者の標的にされている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中