最新記事

サイエンス

ネット時代の脳進化論

インターネットは人間の思考を変えるのか── 哲学者や心理学者、神経学者たちが出した答えとは

2010年3月23日(火)13時22分
シャロン・ベグリー(サイエンス担当)

「集中力が続かなくなる」「内省的思考への関心が減る」「物事を掘り下げて考えなくなる」......。インターネットが人間の思考に及ぼす影響として指摘されている「症状」は救いようがないくらいひどい。

 しかし、この種の指摘には根拠らしい根拠がほとんどない。あるのは断片的なエピソードだけで、実証的なデータの裏付けはない。

 その点で、「インターネットはあなたの思考の過程をどう変えつつありますか」という問いに、哲学者や神経生物学者などの研究者たちがどう答えるかは興味深い。

 オンライン論壇誌エッジは、この問いを実際に投げ掛けた。それに対して寄せられた回答に目を通すと、ひときわ印象的なのは、精神や頭脳の研究をしている(つまりこのテーマに最も詳しそうな)専門家が「インターネットが人間の思考を変える」という仮説をばっさり切り捨てていることだ。

情報の増加は吉報なのか

「私たちがものを考えるプロセスは変わっていない」と主張するのは、ハーバード大学のジョシュア・グリーン講師(心理学)。「これまでになく膨大な量の情報が手に入るようになったことは事実だが、その情報を使って(人間の脳が)行う作業に変わりはない」

 認知心理学の権威であるハーバード大学のスティーブン・ピンカー教授も同様の考え方だ。「電子媒体が登場したところで、脳の情報処理のメカニズムが目覚ましく改善するわけではない」

 ピンカーいわく、「携帯メールを利用したり、ネットサーフィンに興じたり、ツイッターを楽しんだり」する人たちは「複数の新しい情報を同時並行で処理」する脳など持っていない。そういう思い込みは科学的根拠がないと明らかになっているのに、「ある新しい現象が『すべてを変える』と認定することを専門家に期待するプレッシャー」のせいで誤った主張がまき散らされているという。

 しかし、インターネットが人間の思考を変えると主張する論者も大勢いる。インターネットの影響で私たちは「物事を深く考えず、だまされやすく、注意力が散漫に」なったと主張するのは、テクノロジーに詳しいジャーナリストのハワード・ラインゴールドだ。

「内省と回想という行為が姿を消しつつある」と、オープン・ソサエティー財団研究員でインターネットと政治の関係を研究しているエフゲニー・モロゾフは指摘している。「私たちはますます『現在』に生きるようになった」

 情報を入手しやすくなり、「新しいことを考えようとする前にインターネットで調べがち」になったと述べているのは、クレアモント大学院大学のミハイ・チクセントミハイ教授(心理学)。「その結果は、じっくりものを考える姿勢の弱体化か?」

 インターネット上の情報は「文脈から切り離されている場合が多い」と、チクセントミハイは書いている。「深い理解を抜きに、差し当たり必要な知識だけを提供している(その結果は、物事の理解の皮相化か?)」

 情報量が増えたことで「知識に対する自信と幻想が深まっている」と考えるのは、『ブラック・スワン 不確実性とリスクの本質』の著者ナシーム・ニコラス・タレブだ。しかしその半面で「どのような知識に対しても、それに対する異論が(ネット上に)すぐに見つかる」ので、知識が以前より「弱々しく」なったように思えると、雑誌ワイアードの共同創刊者ケビン・ケリーは書いている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

NZ中銀総裁、2%のインフレ目標にコミット 強いC

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に

ビジネス

日銀、政策金利0.75%で維持 26年度の経済・物

ワールド

「トランプ氏は権力維持を模索」スミス元特別検察官が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中