アポロ計画50年 「月に挑んだ男たち」が語る人類最大の冒険

THE GREATEST ADVENTURE

2019年7月18日(木)19時02分
ニーナ・バーリー(ジャーナリスト)

チャーリー・デューク
当時 アポロ13号と17号の打ち上げ時は月着陸船パイロットの交代要員としてスタンバイした。アポロ16号で月へと飛び立ち、月の土を踏んだ10人目の人物となった。
現在 月から帰還した後、信仰に目覚めた。80年代に妻ドティーとキリスト教団体「デューク・ミニストリー・フォー・クライスト」を設立。テキサス州在住。

マイケル・コリンズ
当時 69年7月16~24日にニール・アームストロング、バズ・オルドリンと共にアポロ11号に搭乗。司令船の操縦士として、史上初の月面着陸を見守った。
現在 国務省を第2の職場に選び、国立航空宇宙博物館の館長も務めた。現在はフロリダ州で読書と運動を楽しむ生活を送り、6月にはボストン・レッドソックス戦の始球式を務めた。

アル・ウォーデン
当時 71年7月26日~8月7日にアポロ15号に搭乗し、司令船エンデバーの操縦士を務めた。
現在 NASAを75年に退職した後、科学技術の分野で特別優秀な学生を支援する「宇宙飛行士奨学金基金」の会長を11年まで務めた。自伝『地球へと落ちて』で帰還後の経験を振り返り、今も精力的に講演を行っている。フロリダ州在住。

ラッセル・シュウェイカート
当時 69年3月3 ~13日に月着陸船のパイロットとしてアポロ9号に乗り組んだ。月着陸船の有人飛行試験を行ったのは9号が初めてだった。
現在 小惑星との衝突から地球を守るため、02年に元宇宙飛行士や研究者と共に民間団体「B612財団」を立ち上げ、名誉会長を務めている。カリフォルニア州在住。

moon190718-pic03.jpg

BETTMANN/GETTY IMAGES

ケネディの掲げた「ゴール」に皆が協力

マイケル・コリンズ 彼(ケネディ大統領)の指示は非常に明快だった。60年代の終わりまでに月に人間を着陸させ、安全に地球に帰還させよというのだ。つまり、やらなければならないことと、それをいつやらなければならないかははっきりしていた。私たちに託された課題は、それを「どうやるか」だった。

私たちは10年間、このテーマに必死に取り組んだ。どうやって60年代末までに人類初の月面着陸を実現させるか。ケネディが言ったとおりに。

チャーリー・デューク ケネディの言葉を聞いて、私は頭を振った。「無理に決まってる。アラン・シェパードが(アメリカ初の有人宇宙)飛行でやっと宇宙空間に15分滞在できたところなのに、月に宇宙飛行士を送ろうって言うのか? ずいぶん大胆な発言だ」

私は懐疑的だった。だが国中が力を貸してくれた。翌年、私はマサチューセッツ工科大学(MIT)に通い始めたが、MITでは既にアポロの誘導航行システムの構築が始まっていた。私もそれに携わった。仕事の中で何人かの宇宙飛行士と会ったが、あれほど情熱的で前向きに「自分たちはやり遂げられる」と考えている人たちは初めてだった。その高揚した気持ちに、私も影響された。「大丈夫、私たちはやれる。成功させてみせる」とね。

ラッセル・シュウェイカート 非常に緊張感漂う時代だったが、私たちはケネディの設定した目標を達成することだけに目を向けていた。ある意味では皆が心を一つに努力していた。国で、そして世界で何が起ころうとしているのか、気付いていなかったわけではない。ケネディの掲げた目標はとても個人的なものになっていた。あくまでも私の見方だが。そうはいっても、1つの目標をみんなで共有していたのも間違いないと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=大幅上昇、ナスダック約4%高 中東の

ワールド

EU、22年のエネ危機対策の復活検討 イラン戦争受

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、「有事の買い」一服

ワールド

米国人女性ジャーナリスト誘拐、バグダッド 捜索続く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中