最新記事

医療

子どもの「朝起きられない」は病気、でも薬をただ処方されたら要注意

2022年3月18日(金)10時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

1週間分の行動日誌ができたら、日々のパターンを見直す。森下医師が着目するのが、睡眠の規則性である。毎日の睡眠の時間帯がバラバラだと、一日中眠気が覚めなくなってしまうからだ。

早寝早起きではなくても、決まった時間に起きて寝るようにする。規則性がある睡眠が取れるようになったら、今度は無理のないペースで、睡眠の時間を早めていくようにする。

また、入浴や食事の時間の規則性や運動を取り入れる、行動に決まりごとを加えていくなど、上手に「だらだらする」ことが大切だ。

cannotwakeupbook20220316-3.jpg

Valiantsina Halushka-iStock.

親が子どもに伝えるべき「2つの倫理」

森下医師は、親の思い込みや独りよがりの価値観を子どもに押しつるのはよくないとしながらも、伝えるべき倫理として、次の2つを挙げる。

「つらくても、やらなければいけないことがある」
「自立心と考える能力を育てる」

これらは伝え方を間違えると、真意が伝わらずに親子関係を損ねてしまう恐れがある。上から目線にならず、同じ目線で冷静に話すことが大切だ。

お互いに気持ちが落ち着いている時間や場所を選ぶ。そして、「人間はやるべきことがある」と伝える一方で、「今は焦らなくていい」と付け加えることで子どもが責められていると感じなくて済む。

すぐに生活が変わるわけではない。それでも、冷静に伝え続けることが大切だと森下医師は言う。

思春期に脳に刷り込まれたことは、一生残り、それが行動原理になっていくからだ。倫理観を芽吹かせるための種まきをしているという意識を持てば、親も焦らずにいられるようになる。

森下医師によると、親は「最終的にはよくなる」と信じることが大切であり、子どもは「信じてくれている、愛されている」と感じることが大切だ。人間は期待されるとその期待に添うように行動したくなる。

中学生の10人に1人がかかっていると言われる起立性調節障害は、決して他人ごとではない。本書は、その複雑な症状や原因を実例とともに紹介するもの。非常に分かりにくい病だからこそ、理解することの大切さを痛感させられる。

なお、起立性調節障害は主に子どもに見られるが、大人にも見られるという。そのため、朝起きられない、疲れやすい、立ちくらみが続くなどの場合は、神経内科の受診を考えてはどうだろう。

新装版 うちの子が「朝、起きられない」にはワケがある
 ――親子で治す起立性調節障害』
 森下克也 著
 CCCメディアハウス

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRBは当面政策維持を、生産性頼みは尚早=カンザス

ワールド

米雇用統計「素晴らしい」、米は借入コスト減らすべき

ワールド

米が制限順守ならロシアも同調、新START失効でラ

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中