最新記事

医療

子どもの「朝起きられない」は病気、でも薬をただ処方されたら要注意

2022年3月18日(金)10時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
朝起きられない

Anna Cinaroglu-iStock.

<中学生の10人に1人、大人もかかるとされる「起立性調節障害」。「なまけている」と言ってしまいがちだが、親がまず正しく理解しなければならない。治療の第一歩は薬物療法だが、それだけでは効果がなかなか上がらないと、心療内科医の森下克也氏は言う>

2020年度に不登校と認定された小・中学生は19万人を超え、過去最多を記録した。新型コロナウイルス感染症の影響があるため、単純に比較はできないが、年々増加傾向にあるのは事実だ。

そんな不登校になった3~4割の子どもには、ある病気が隠れていると言われる。それが「起立性調節障害」だ。

中学生の10人に1人が発症すると言われる病気で、代表的な症状が「朝起きられない」というもの。病気には見えないため、周りから理解されにくい。長引くことも多く、本人、そして親にとって非常につらい病気である。

『新装版 うちの子が「朝、起きられない」にはワケがある――親子で治す起立性調節障害』(CCCメディアハウス)は、2012年に発売された同名書籍の新装版だ。前著を刊行してから積み上げてきた治療法や日常生活での対処法を紹介している。

著者は、20年以上起立性調節障害の診療に携わってきた心療内科医の森下克也氏。森下医師は、親や教師が起立性調節障害という病気について正しく認識することで、偏見から子どもを守り、正しいサポート体勢ができるようになると言う。

「なまけている」「仮病を使っている」ではなく病気

起立性調節障害は小学校高学年から中学生で発症することが多い。朝起きられなくなるという症状は、どう見ても、単なる朝寝坊だ。そんな子どもに、親はついつい「なまけている」ときつい言葉を投げつけてしまう。

しかし、子ども本人は、なまけているわけでもなければ、仮病を使っているわけでもない。ただ目が覚めず、身体が動かない。親もそんな状態の子どもに焦りや戸惑いを感じるようになっていく。

子どもがそんな状態になってしまったとき、親はどうしたらいいのだろうか。

森下医師は、まず状況を正しく理解することを勧める。起きられず、行きたいのに学校に行けない病気があると知ることが大切だ。

そして、子どもにとって大切なのは「そんな自分を受け入れてくれる家庭がある」と感じることだという。

起立性調節障害、3つの要因、4つの型

森下医師の説明によると、起立性調節障害の原因は自律神経のアンバランスにある。

思春期の急な身長の変化に神経の成長が追いつかず、血流や筋力をコントロールしている自律神経のネットワークと体格のバランスにズレが生じる。そのため、急に立ち上がるなどの姿勢の変化により、めまいや立ちくらみが起こる。

しかし、これらの身体の変化は誰にでも起こるはずだ。なぜ一部の子どもだけがその症状に悩むことになるのか。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウィットコフ米特使がモスクワ到着、プーチン氏と会談

ワールド

中国のベネズエラ産原油購入、公正な価格で=米当局者

ビジネス

米11月PCE価格指数2.8%上昇、伸び加速

ワールド

米中首脳会談、年内最大4回の可能性 関係「良好に均
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中