最新記事

対談

がん診断に欠かせない病理医とは？　病理学を知るとどんなメリットが？

2019年9月6日（金）11時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

仲野　ただ、本を書いて思ったのは、ことばの使い方の難しさ。だけども、そこをなんとかしないとどうしようもない。専門用語を他の言葉に置き換えることはどうしても不可能だから、この手の本を何冊か読んで、慣れていってもらうしかないかもしれませんね。

その意味では、この本はこれだけイラストが入っているから取っつきやすいですよね。これ全部、先生が自分で描かれたんでしょ？　カラーで本職の人が描いたとかじゃなくて、本格的なイラストじゃないところが、一般の人にはいいんじゃないですかね。あ、これ、褒めてます。念のため（笑）。

小倉　ありがとうございます（笑）。実は最初は全部、写真を入れていたんです。カラフルながん細胞の写真を、いっぱい選んでいたんですよ。私は自分が顕微鏡をのぞいてウキウキするタイプなので、みんなもそうだと思っていたんですが......周りの人とか出版社の人とか、ほとんど全ての方から反対されて、そうか、みんな顕微鏡写真でわくわくしたりしないし、そもそもどこを見ていいのか分からないのだと気付きました。

仲野　私の本は、できるだけ面白く書いてくれと言われたので、かなり脱線した内容になっているんだけど、なんであんなに売れたのかは分からない（笑）。売れると分かっていたら、もっといろいろやりたかったのに、とも思うけど、まぁ、売れたからいいですかね。でも、学者や医者が真面目なことばっかり書いたら、やっぱり一般の人はついてこられないでしょうから、結果的に良かったのかなとは思いますね。

小倉　私も、顕微鏡写真をいっぱい入れたら医学専門書まっしぐらだと言われて、それは困る、と思ったんです。やっぱり、一般の方に読んでもらえるように書いてきましたから。仲野先生の本が売れたおかげで、こういう本が書店の一般書コーナーに置かれるようになったそうで、おかげさまで便乗させていただいています（笑）。

でも、興味のある方は、がん細胞を別の何かに見立てて写真を並べたページを少しだけ残してもらっているので、ぜひ見てみてもらいたいですね！


『おしゃべりながんの図鑑――
　病理学から見たわかりやすいがんの話』
　小倉加奈子 著
　CCCメディアハウス

※『おしゃべりながんの図鑑』には、この対談とは別の仲野徹氏との対談も収録されている。


『こわいもの知らずの病理学講義』
　仲野 徹 著
　晶文社


ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民／不動産／留学生／観光客／参政権／社会保障／治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

デンマーク首相、ＮＡＴＯ事務総長と北極圏の安全保障
2026.01.23

ワールド

イラン、核施設査察に条件提示　6月の攻撃巡りＩＡＥ
2026.01.23

ワールド

中国、国連専門家の声明に反発　ウイグル強制労働疑惑
2026.01.23

ビジネス

12月の百貨店売上高5カ月ぶりマイナス、渡航自粛で
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 9
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中