最新記事

テクノロジー

軍用ドローンで世界はどうなる 〈無人化〉時代の倫理に向けて

2018年10月10日(水)18時15分
渡名喜 庸哲

ここまでくると軍用ドローンは完全無欠の、まさしく「不死身」というべき兵器にも見える。空の高みからつねにわれわれを監視し、ビッグデータによって「異常」と診断されてしまえば、「キル・ボックス」によって細分化された「戦闘地域」への攻撃指令が送られ、説明も逮捕もなく、即座に「除去」されることになるのだから......。しかし、ドローンは、いくつかの「脆弱性」「弱点」をもっている。それは、ドローンが見ているものとオペレーターに送信された信号にズレがあったり、あるいは傍受される可能性があるといった技術的な問題や、ドローンが飛行しうる空間をあらかじめ制御しておく必要があるといった戦術上の問題にかぎられない。

軍用ドローン推進の道徳的モットーである自国の兵士の犠牲者ゼロという目標は、自国のほうは安全な聖域として守られることを前提としているが、しかしドローンという安上がりの武器は、誰でも作れてしまう。敵の側も容易に「自爆攻撃兵器」を飛ばしたり、―おぞましいことだが―犠牲となる人物に自爆兵器を備えさせて遠隔操作することで軍用ドローンと同じ機能を担わせることができるからだ。

テクノロジーの進歩で人間はどうなる?

最後に、訳者として、本書がもちうる意義について少し触れておこう。

第一に、本書には軍用ドローンに限られず、遠隔テクノロジー全般に関わるような哲学的・倫理学的な考察が含まれていると思われる。とりわけ本書は、「人間の代わり」というかたちで遠隔テクノロジーが導入されてゆくとき、代替してもらったほうの当の「人間」はどうなるかという問いを提起してくれるだろう。

掃除機をはじめ自律型のロボットが人間の代わりをしてくれることで、人間はますますの自由を手にするようになるのかもしれない。しかし、「人間の代わり」が増えてゆくと、当の「人間」そのものも代替可能になるのではないか。本書は、遠隔テクノロジーの活用によって、これまで当然のものとして受けとられてきたさまざまな概念がどのように変質するかをたどるものと言えるが、実は、その焦点は、軍用ドローンという「技術」よりもむしろ、「人間」をめぐるものであると言うこともできるかもしれない。

たとえば、本書が特化しているのは、「殺す」という行為が遠隔テクノロジーによって代替されたケースである。けれども、よく考えてみると、「殺す」というのは、人間と人間のあいだでしか成立しないのではないか。人を殺せるほどの勢いでソファーにナイフを突き刺すことができるが、物理的な動作としては同じであっても、われわれはソファーを「殺す」とは言わない。逆に、ソファーが倒れて人が下敷きとなって落命したとき、誰かがソファーを倒したのであれば「殺す」と言えるかもしれないが、ソファーが自然に倒れたのであればそうは言わない。誰かが「私」に倒させた場合はどうだろう。「私」がそうプログラムしておいた場合はどうだろう。

ドローンは、人間とソファーのようなただの物体の中間にあって、あたかも自律したロボットであるかのように「殺す」わけだが、それについての考察は、「殺す」という行為が本来いかなるものであったのか、かつて人間と人間のあいだでしか成立しえなかった事態が別のものへと変質しているのではないかと考えさせてくれるだろう。とりわけ、「見る」「聞く」「掃除する」「運転する」といった、一人でもできる行為はもとより、「会話する」「ケアする」「愛撫する」といったそもそも人間と人間のあいだでしか成立しないはずの行為が遠隔テクノロジーによって技術的に代替される可能性について考える際に、多くの示唆を与えてくれるのではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ECB総裁が加首相

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中