最新記事

テクノロジー

軍用ドローンで世界はどうなる 〈無人化〉時代の倫理に向けて

2018年10月10日(水)18時15分
渡名喜 庸哲

ここまでくると軍用ドローンは完全無欠の、まさしく「不死身」というべき兵器にも見える。空の高みからつねにわれわれを監視し、ビッグデータによって「異常」と診断されてしまえば、「キル・ボックス」によって細分化された「戦闘地域」への攻撃指令が送られ、説明も逮捕もなく、即座に「除去」されることになるのだから......。しかし、ドローンは、いくつかの「脆弱性」「弱点」をもっている。それは、ドローンが見ているものとオペレーターに送信された信号にズレがあったり、あるいは傍受される可能性があるといった技術的な問題や、ドローンが飛行しうる空間をあらかじめ制御しておく必要があるといった戦術上の問題にかぎられない。

軍用ドローン推進の道徳的モットーである自国の兵士の犠牲者ゼロという目標は、自国のほうは安全な聖域として守られることを前提としているが、しかしドローンという安上がりの武器は、誰でも作れてしまう。敵の側も容易に「自爆攻撃兵器」を飛ばしたり、―おぞましいことだが―犠牲となる人物に自爆兵器を備えさせて遠隔操作することで軍用ドローンと同じ機能を担わせることができるからだ。

テクノロジーの進歩で人間はどうなる?

最後に、訳者として、本書がもちうる意義について少し触れておこう。

第一に、本書には軍用ドローンに限られず、遠隔テクノロジー全般に関わるような哲学的・倫理学的な考察が含まれていると思われる。とりわけ本書は、「人間の代わり」というかたちで遠隔テクノロジーが導入されてゆくとき、代替してもらったほうの当の「人間」はどうなるかという問いを提起してくれるだろう。

掃除機をはじめ自律型のロボットが人間の代わりをしてくれることで、人間はますますの自由を手にするようになるのかもしれない。しかし、「人間の代わり」が増えてゆくと、当の「人間」そのものも代替可能になるのではないか。本書は、遠隔テクノロジーの活用によって、これまで当然のものとして受けとられてきたさまざまな概念がどのように変質するかをたどるものと言えるが、実は、その焦点は、軍用ドローンという「技術」よりもむしろ、「人間」をめぐるものであると言うこともできるかもしれない。

たとえば、本書が特化しているのは、「殺す」という行為が遠隔テクノロジーによって代替されたケースである。けれども、よく考えてみると、「殺す」というのは、人間と人間のあいだでしか成立しないのではないか。人を殺せるほどの勢いでソファーにナイフを突き刺すことができるが、物理的な動作としては同じであっても、われわれはソファーを「殺す」とは言わない。逆に、ソファーが倒れて人が下敷きとなって落命したとき、誰かがソファーを倒したのであれば「殺す」と言えるかもしれないが、ソファーが自然に倒れたのであればそうは言わない。誰かが「私」に倒させた場合はどうだろう。「私」がそうプログラムしておいた場合はどうだろう。

ドローンは、人間とソファーのようなただの物体の中間にあって、あたかも自律したロボットであるかのように「殺す」わけだが、それについての考察は、「殺す」という行為が本来いかなるものであったのか、かつて人間と人間のあいだでしか成立しえなかった事態が別のものへと変質しているのではないかと考えさせてくれるだろう。とりわけ、「見る」「聞く」「掃除する」「運転する」といった、一人でもできる行為はもとより、「会話する」「ケアする」「愛撫する」といったそもそも人間と人間のあいだでしか成立しないはずの行為が遠隔テクノロジーによって技術的に代替される可能性について考える際に、多くの示唆を与えてくれるのではないか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

豪首相、米相互関税に「友好国の行為でない」 報復措

ビジネス

国外初の中国グリーン債発行に強い需要、60億元に応

ビジネス

トランプ関税で影響の車両に「輸入手数料」、独VWが

ワールド

米関税「極めて残念」と石破首相、トランプ大統領に働
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中