最新記事

健康

日記を書くと血圧が下がる? 健康づくりに役立つ感情日記とは何か

2018年7月13日(金)10時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

jxfzsy-iStock.

<「文章を書くだけで傷の治りが早まる」と聞いて信じられるだろうか。欧米では「expressive writing」「emotional disclosure」と呼ばれ、研究が進んでいる療法だという>

巷には、ありとあらゆる健康法が溢れている。「○○するだけ」など手軽さを謳うものも多く、ましてや「文章を書くだけで傷の治りが早まる」と聞いてすぐに信じられる人は少ないだろう。いかがわしい健康法がまたひとつ登場したのか、と疑ってしまっても無理はない。

ところが、これは新手の詐欺でもなければ、眉唾ものの伝承療法や言い伝えの類いでもない。多くの科学的研究や実験・検証が行われている、れっきとした療法なのだという。

『日記を書くと血圧が下がる――体と心が健康になる「感情日記」のつけ方』(CCCメディアハウス)では、精神科医で医学博士の最上悠氏が、この「日記療法」の効果と具体的な方法について紹介している。本書によれば、文章を書くことの効果は、心だけでなく体そのものにもある。

腰痛や喘息、がんにも効果がある?

最初は著者自身も信じられなかったそうだが、外科手術を受ける前の患者に3日間、1日15分をかけて文章を書いてもらったところ、術後の傷口の回復が早かったという研究結果がある。また、がんの痛みや腰痛、喘息の症状が緩和されたりもするという。

こうした研究はイギリスを中心に欧米では広く知られていて、実は30年以上にわたって研究が続けられているそうだ。しかもその中には、最も厳密な検証法と言われる「RCT(ランダム化比較試験)」や、より信頼性を高めるための「メタ解析」が行われたものも多くある。

欧米では「expressive writing」「emotional disclosure」と呼ばれるように、この療法では感情について書くことがポイントだ。具体的には、「過去に起こった出来事と、そのときに感じたストレスやつらい思い」について書く。

著者はこれを「日記療法」「感情日記」と名付けて、自らも臨床で試すことにした。大動脈解離という大病をした男性に、もう二度と血管が破れないように、血圧をしっかり下げるための手段のひとつとして日記を書いてもらったのだ。

すると3週間後、どんなに薬を調整しても170mmHGより下がらなかった血圧が、100mmHG台前半まで下がったという。著者によれば、その他の患者でも効果を得られている人は少なくない。

感情を抑えていると早死にする?

しかし、なぜ感情を文章にすることが体にも影響を与えるのか? それは、心と体が(多くの人が思っている以上に)密接につながっているからだ。

精神的ストレスは身体面にもさまざまな悪影響を及ぼす。つらい経験や日々の苦悩がストレスになると、それによって頭痛などの痛みが生じたり、ホルモンバランスが崩れたり、内臓疾患につながったりもする。感情日記は、これと同じような作用によって、全く反対の効果を及ぼす。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中