最新記事
SDGsパートナー

「健康寿命」を2歳伸ばす...日本生命が7万人の全役員・職員で挑む「がん検診」活動とは

2024年11月26日(火)10時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

newsweekjp20241122063108-9f45044f94a6f5401ed9806dfb078902eb38c66c.jpg

2024年度「がん検診に関するアンケート回答のご案内」 チラシでがん検診についての情報を提供すると同時に、受診の有無やその理由について地域住民に回答を依頼している

「ニッセイ版健康寿命」の延伸を目指す、日本生命の挑戦

地域振興支援室の坂上健悟氏は「がん検診受診勧奨活動」の意義について次のように語る。

「当社グループは『誰もが、ずっと、安心して暮らせる社会』の実現に向けて、『2035年までに「ニッセイ版健康寿命」を2歳延伸すること』を具体的な目標に掲げています。本活動は、目標達成のための重要な取り組みの1つです。『アンケートをきっかけにがん検診を受診したところ、胃がんがわかった。検診を勧めていただき、ありがとう』など、直接役に立ったというお声もいただきました。2024年度はさらに日本生命7万名の全役職員が、家族や友人等への、がん検診受診勧奨活動に取り組むことで、これまで以上に健康寿命の延伸に貢献することを目指して参ります」

がん検診受診率が向上すれば、がんを早期に見つけて命を守る機会が増えるだけでなく、医療機関がより多くの検査データを収集することで、がんになりにくい生活スタイルの解明などへと活かしていくこともできる。社会全体で「健康寿命」を伸ばすことに、大いに寄与するわけだ。

地域住民に寄り添った日本生命の活動は、「すべての人に健康と福祉を」の達成に向けた、大きな推進力となるだろう。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

オーストラリア証取CEOが5月退任へ、理由は不明

ワールド

仏大統領、欧米対立再燃を警告 EUに改革促す

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ワールド

ロシア、軍再建急ぐ 欧州の再軍備遅らせる狙い=エス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中