最新記事
SDGsパートナー

将来的なSDGsアクションの担い手を育成...ベネッセコーポレーション「全国小学生『未来』をつくるコンクール」の意義

2024年11月25日(月)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
全国小学生『未来』をつくるコンクール

昨年行われた第20回「全国小学生『未来』をつくるコンクール」表彰式の様子

<SDGs目標4「質の高い教育をみんなに」のターゲットの一つに、「教育を受けるすべての人が、持続可能な社会をつくっていくために必要な知識や技術を身につけられるようにする」とある。ベネッセコーポレーションは、子どもたちの無限の好奇心や思考力、表現力を伸ばし育むためのコンクールを20年以上開催し続けている>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇


小学生に気づき、考える機会を提供──将来SDGsに貢献できる人材を育成

1950年代から教育に関する事業を幅広く展開してきたベネッセコーポレーション。同社はSDGsへの貢献の考え方について、「SDGsの目標4『質の高い教育をみんなに』を軸に、すべての課題で解決に寄与する人材を育成していく」と表明している。「全国小学生『未来』をつくるコンクール」は、そうした姿勢を体現した取り組みの一つだ。

小学生商品開発部の久保川洋一氏は、「これからの社会創りの担い手である子どもたちが身近な課題に気づき、考える機会となり、将来的にSDGsの目標達成につながるアクションを起こせる人材を育成・輩出することを狙った取り組みです」と語る。

このコンクールは、ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクである「ベネッセ教育総合研究所」が「進研ゼミ小学講座」「ベネッセグリムスクール」「ベネッセビースタジオ」「ベネッセの学童クラブ」と共に、全国の小学1~6年生を対象として毎年夏に開催しているものだ。

newsweekjp20241121103650-f06cb04a5abc4bad0d2350f5f3a557998c49ba34.jpg

今期実施の第21回コンクール告知ポスター

部門は多岐にわたる。2024年の夏に実施された第21回コンクールでは、未来に向けて豊かな自然を残すべく「環境」に関するテーマに特化した環境部門と、作文・絵画・自由研究の各部門のほか、新たに加わった英語スピーチ部門の計5部門が設置された。

3〜6年生が対象の環境部門は学齢ごとで異なるテーマが設定されており、3年生は「発見!エコほうこく!」として自分らしいユニークな視点での気づきを、4~6年生では「きみのエコ活動報告」として自分が環境問題にどう関わるかを具体的に考え行動するかをまとめたレポートが課題となっている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中