最新記事
SDGsパートナー

「人と機械の協働」で生産性向上...データ分析「Ptengine」が創る持続可能な未来

2024年11月18日(月)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

技術と人間性の融合で持続可能な未来を描く

Ptmindの『Ptengine』を通じたSDGsへの取り組みは、創業者ロビン・ジェン氏の信念「データの民主化」から生まれたものだ。

ロビン氏は、誰もが簡単にデータを活用できる環境を整えることで、多くの人々がデータに基づいた意思決定を行い、持続可能な経済成長と技術革新を実現できると考えている。この理念が、同社の事業の基盤となっている。

「当社では先進的な技術のみに頼るのではなく、お客様とのコミュニケーションを重視し、人間と機械それぞれの強みを活かして、最大限の相乗効果を生むことで価値を創出することを重視しています。実際、「カスタマーサクセス」という概念が今ほど一般的ではなかった2013年ごろからこの基本概念を持っています。お客様がPtengineのご利用中に困ったことがあったら、リアルタイムでチャットを通じて質問し、できる限り迅速に解消できるようご対応してきました。これもひとえに、企業と消費者の関係を強化することが、双方にとってもメリットがあり、社会全体の生産性を向上させると考えているからです」と、大森氏は語る。

newsweekjp20241114073443-f3ae316fa9ff165017724dbbabb61a9dc11f8ca1.png

Ptmindのミッションとアイデンティティ

今後については、誰もが使いやすいデジタルプラットフォームを提供し、企業の標準的なツールとして普及させることを中期的な目標に掲げている。また、社内の多様性促進や働きがい向上のための取り組みも継続して強化していくという。

「いずれの取り組みも単発的なものではなく、持続的に進化し続けることが重要です。Ptengineは2030年、そしてそれ以降を見据えた長期的な視野を持ち、SDGsの目標達成に向けて技術と人間性を融合させた事業展開を進めていきます。企業のデジタル変革を支援しつつ、持続可能な社会の実現に寄与していきたいと考えています」と大森氏。

SDGs達成目標の2030年が目前に迫る中、取り組みのさらなる推進や拡大が求められている。こうした中で、Ptengineのように経済成長や技術革新を支援するデジタルツールの普及は、不可欠な要素と言えるだろう。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、国防総省に石炭火力発電所からの電力購入

ビジネス

ECB、EU首脳に危機耐性強化に向けた重要改革項目

ビジネス

米労働市場は安定、当面金利据え置くべき=クリーブラ

ビジネス

ミランFRB理事、「要請あれば」留任意向 利下げ改
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中