最新記事
SDGsパートナー

コーヒー製造の「もったいない」を食品ロス削減の啓発プログラムに活用...三本珈琲が繋ぐ未来へのバトン

2024年10月31日(木)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

newsweekjp20241030071944-e64732ebffbb1ca143ca22b5d10e1e12954c01b3.jpg

コーヒーの製造工程と発生する「もったいない」について

啓発活動によって広がるSDGs推進の輪

コーヒー製造時の副産物には、食品ロスの他にコーヒー生豆を海外から運ぶ際に使用する麻袋や、コーヒー焙煎時に発生するコーヒー豆の薄皮「シルバースキン」など植物性廃棄物も多く発生する。

これらを活用し、同社は3つの体験型啓発プログラムを開発した。一つは、製品には使えない「もったいない」コーヒー豆を使用し、オリジナルのブレンドコーヒーを作る体験。

もう一つは、コーヒー麻袋を地域の服飾専門学校に依頼してバックに加工し、絵の具でペイントしてオリジナルバックをつくる体験。

いずれも体験を通して「もったいない」を愛着の湧く「オリジナルの宝物」に変え、問題を「自分ごと化」するような試みだ。

そして、3つめはシルバースキンの有効活用だ。シルバースキンはもともと動物園の獣舎などで敷材として活用されるのが主な再利用用途だったが、シルバースキンを練りこんだパンを販売するなど食用利用を推進している。

食べ物を食べ物として工夫して使いきることの面白さ、大切さを伝えることが目的で、これは家庭でも応用できる場面が多く、将来世界的な食料不足が懸念されている中、このような工夫を一人ひとり が実践する小さな行動の積み重ねが食品ロス削減、食料確保には重要となる。

これらの体験を通して「明日からではなく今すぐに具体的に行動することの大切さ」「今、そばにあるものを工夫して使うことの楽しさ、大切さ」を、特に、未来を創る子どもや若者たちに伝えたいと三本珈琲は考えている。

またこのような活動を機に、コーヒーや食品と直接関係のない異業種企業との交流も生まれており、組織同士の相互啓発によりSDGs推進の輪がさらに大きく広がっているという。

「こうした連携こそが、持続可能な世界の実現への一歩だと実感しています。一人の人間ができることに限りがあるのと同じように、一企業で成しえることにも限界があります。一粒のコーヒーを起点として思いもよらないところまで広がる連携の輪で世界があっと驚く変革を起こす、それを未来の世代に正しく伝え、次の変革のバトンを渡していく、これが最も重要であると考えています」と、正木氏は話す。

三本珈琲は2030年までに「工場の生産活動で排出される廃棄物実質0」、「食品ロス削減量を2021年からの累計で300トン」を製造部門の数値目標とし、パートナーシップの力で達成することを目指している。

2015年9月、ニューヨーク・国連本部、国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にはこう記されている。「人類と地球の未来は我々の手の中にある。そしてまた、それは未来の世代にたいまつを受け渡す今日の若い世代の手の中にもある。」

一粒のコーヒーが繋ぐ未来へのバトンは大きなたいまつとなり、未来の世代が歩む道を明るく照らしてくれることだろう。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急低下の

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」

ビジネス

仏ペルノ・リカール、7─12月は減収減益 主要市場

ビジネス

仏ルノー、25年は純損失109億ユーロ 日産株巡る
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中