学校給食で未来を創る！三本珈琲の「SUNSHINE COFFEE PROJECT」

店頭ＰＯＰやメニューについた赤いカップのマークが目を引く「レッドカップキャンペーン」告知のようす

<国連WFP協会のキャンペーン支援プロジェクトを立ち上げ、コーヒーを通じた学校給食支援でコーヒー産地をもっと元気に！>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

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途上国では子どもたちが学校に通えないことによる負の連鎖により、多くの課題が解消できない現状がある。三本珈琲株式会社はそんな現状を打破すべく、「SUNSHINE COFFEE PROJECT」を発足し、国連WFP協会のキャンペーンに参加。取引先企業も交えたプロジェクトで、学校給食支援による途上国の未来をはぐくむ取り組みを進めている。

途上国の学校給食支援「レッドカップキャンペーン」とコーヒーの関係

「世界の食料安全保障と栄養の現状 2022(SOFI) 」によれば、2021年の世界の飢餓人口は2020年から約 4600 万人も増加し、8億2800万人に上っている。一方、世界地図上に赤道から南緯・北緯25度のコーヒー生産地帯「コーヒーベルト」の線を引いてみると、その地帯に位置する国のほとんどが飢餓人口の割合の高い途上国であることがわかる。すなわち、コーヒーの生産国の多くが国連世界食糧計画（WFP）の支援対象国となっているのだ。

コーヒーベルトの図。コーヒー栽培に適した南北25゜に位置する国にWFPの支援対象国が多く当てはまる

三本珈琲株式会社はコーヒー製造業者として、こうしたコーヒー生産国の食料問題は世界共通の課題であるとともに、自社の持続可能性にも影響を及ぼす「他人ごと」ではない問題として受け止めた。そこで、コーヒー産地への直接的で透明性の高い支援をより多くの参加者とともに行う目的で、2022年から「SUNSHINE COFFEE PROJECT」を発足し、特定非営利活動法人 国際連合世界食糧計画WFP協会（国連WFP協会）が展開する寄付付き商品企画「レッドカップキャンペーン」への参加を始めた。
　
「レッドカップキャンペーン」は、参加企業がキャンペーンマークの「レッドカップマーク」のついた商品を発売し、その売り上げの一部を途上国の学校給食支援に寄付するもの。2011年から始まった本キャンペーンにより、2022年時点で、約2400万人に学校給食が届けられている。

「SUNSHINE COFFEE PROJECT」では、プロジェクト賛同企業が三本珈琲が販売するレッドカップキャンペーン対象商品を購入し、売り上げの一部を国連WFP協会に寄付する仕組みとなっている。

「三本珈琲が主体となっている『SUNSHINE COFFEE PROJECT』は、キャンペーン対象商品を購入するホテルや飲食店とともに「レッドカップキャンペーン」の支援と認知度向上を目的として結成しており、現在135社が参加しています。対象商品の原料となるコーヒー生豆にWFPの支援対象国のものを使用することで生産国の生豆の売上にも貢献でき、このような２重の支援は当社の事業と生豆生産国の産業が密接に関係しているからこそ可能となっています」と、三本珈琲製造部門統括本部サステナビリティ推進室の正木陽子氏は話す。