最新記事
SDGsパートナー

環境配慮も、快適さも、多機能性も...hapが開発した「いいとこ取り」な多機能素材「COVEROSS」の誕生秘話

2023年12月21日（木）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
左から5人目がhap代表取締役社長の鈴木素氏。2023年2月にダッカ大学で撮影

左から5人目がhap代表取締役社長の鈴木素氏。2023年2月にダッカ大学で撮影

＜2023年には第11回技術経営イノベーション大賞「内閣総理大臣賞」を受賞。革新的新素材「COVEROSS（カバロス）」の正体とは？＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


hap株式会社は繊維・アパレル業界の課題解決に貢献する取り組みとして、同社が「環境配慮快適多機能素材」とうたう「COVEROSS（カバロス）」を開発する。生地や衣服に多機能を付与（除去も可能）するカバロスの技術は、国内外で高く評価されている。

「30以上の機能」を複合的に付与可能

繊維・アパレル産業は、石油業界に次いで環境負荷が高い産業と言われている。衣服の製造から販売までには、原料の生産や紡績、染色、裁断など多数の工程があり、大量の水を消費するうえ、CO2排出量も多く、流行の変化が激しい現代では衣服の廃棄量も増加しているからだ。

こうした背景もあり、アパレル業界ではサーキュラーエコノミー（循環経済）関連の取り組みを実施する企業が脚光を浴びている。hap株式会社もその一つだ。

サーキュラーエコノミーとは、廃棄物や汚染など負の外部性が発生しない製品・サービスの設計を行い、原材料や製品はその価値をできる限り高く保ったまま循環させ続ける経済活動を指す。

hapが行っているのは、同社が「環境配慮快適多機能素材」とうたう「COVEROSS（カバロス）」を活用した取り組みだ。「カバロス」は、撥水性や吸水性など複数の機能を生地にプリントする後加工技術。2013年に開発を開始し、現在では30以上の機能を複合的に生地や製品、古着などへ付与することができる（除去も可能）。

画像３（３）.jpg

「COVEROSS」が実現する30以上の機能

hap代表取締役社長の鈴木素氏は「製造工程における水やエネルギーの使用量を50％抑えた光触媒技術をベースとした『カバロスウィザード』や、産学共同研究を続けている導電性繊維との融合により、センシングウェアや温度調整可能なスマートウェアなども開発してきました」と話す。

次のページ開発の原点は「海外のアパレル産業への疑問」
事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
2009.03.07
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＴｉｋＴｏｋ、米国事業の売却完了　新合弁会社を設立
2026.01.23

ワールド

インタビュー：「逃げの解散」、金利上昇続けば路線変
2026.01.23

ワールド

ＮＺ中銀総裁、2％のインフレ目標にコミット　強いＣ
2026.01.23

ワールド

プーチン氏が米特使らと会談、ウクライナ交え23日に
2026.01.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中