最新記事
SDGsパートナー

「空間全体ではなく人だけを冷やす」次世代ウェア「空調服」は人にも地球にも優しい省エネ設計

2023年11月17日（金）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
株式会社空調服 代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏

株式会社空調服 代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏

＜株式会社空調服が扱っている「空調服」は、「空間全体ではなく人だけを冷やす」ウェアだ。快適なだけでなく、毎日8時間使用しても1カ月の電気代は約55円と省エネ。人にも地球にも優しい製品であることが評判を呼んでいる＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇

夏場の作業時でも快適に過ごせる省エネウェア

年々夏の暑さが増す中、株式会社空調服が発明・開発し販売する、「空調服」への注目度が高まっている。「空調服」（ファン付きウェア）はファンから服の中に外気を取り込み、汗の気化熱で体を冷やし、涼しく快適に過ごすための製品だ。

img_fig06.png

「空調服」の仕組み

同じ技術を生かして、同社は座面部の下を流れる風により快適な座り心地を実現する「どこでも座・クール」、夏の寝苦しさを軽減する「空調ベッド 風眠」、リュックサックに装着すると蒸れずに快適に背負える「空調リュック COOL PACK」なども扱う。

独創的な製品である「空調服」はどのような経緯で誕生したのだろうか。生みの親である同社代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏は、開発のきっかけについて以下のように話す。

「1994年頃、仕事で出かけたタイやマレーシアなどでは、大きなビルが次々と建てられていました。ビル全体を冷やすためにエアコンが使われており、電力消費量がすごいだろうと感じたんです。社内に開発チームが立ち上がり、冷却システムなどの検討が始まりました。試作を進めていく中で、空間全体を冷やすより、身につける着衣に冷却装置を取り付けて人間だけを冷やした方がいいのではと発想を転換しました」

開発初期は水冷モデルを試作したが、重量や着用した後の動きやすさ、製作にかかる費用などを考えると実用化が難しいことから、ファンにより、汗の気化を促進させる空冷モデルへと切り替えられた。製品として作業服市場へ投入されたのは、2004年のことである。

img_fig04.png

「空調服」の歴代モデル

次のページ東日本大震災からの復興や、スカイツリーなどの建設をきっかけにその有用性が見直された
資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
2026.02.10PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中