最新記事
SDGsパートナー

「空間全体ではなく人だけを冷やす」次世代ウェア「空調服」は人にも地球にも優しい省エネ設計

2023年11月17日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
株式会社空調服 代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏

株式会社空調服 代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏

<株式会社空調服が扱っている「空調服」は、「空間全体ではなく人だけを冷やす」ウェアだ。快適なだけでなく、毎日8時間使用しても1カ月の電気代は約55円と省エネ。人にも地球にも優しい製品であることが評判を呼んでいる>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

夏場の作業時でも快適に過ごせる省エネウェア

年々夏の暑さが増す中、株式会社空調服が発明・開発し販売する、「空調服」への注目度が高まっている。「空調服」(ファン付きウェア)はファンから服の中に外気を取り込み、汗の気化熱で体を冷やし、涼しく快適に過ごすための製品だ。

img_fig06.png

「空調服」の仕組み

同じ技術を生かして、同社は座面部の下を流れる風により快適な座り心地を実現する「どこでも座・クール」、夏の寝苦しさを軽減する「空調ベッド 風眠」、リュックサックに装着すると蒸れずに快適に背負える「空調リュック COOL PACK」なども扱う。

独創的な製品である「空調服」はどのような経緯で誕生したのだろうか。生みの親である同社代表取締役会長の市ヶ谷弘司氏は、開発のきっかけについて以下のように話す。

「1994年頃、仕事で出かけたタイやマレーシアなどでは、大きなビルが次々と建てられていました。ビル全体を冷やすためにエアコンが使われており、電力消費量がすごいだろうと感じたんです。社内に開発チームが立ち上がり、冷却システムなどの検討が始まりました。試作を進めていく中で、空間全体を冷やすより、身につける着衣に冷却装置を取り付けて人間だけを冷やした方がいいのではと発想を転換しました」

開発初期は水冷モデルを試作したが、重量や着用した後の動きやすさ、製作にかかる費用などを考えると実用化が難しいことから、ファンにより、汗の気化を促進させる空冷モデルへと切り替えられた。製品として作業服市場へ投入されたのは、2004年のことである。

img_fig04.png

「空調服」の歴代モデル

インタビュー
現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ「日本のお笑い」に挑むのか?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米印首脳が電話会談、関税導入後3回目 二国間関係な

ワールド

トルコ中銀が150bp利下げ、政策金利38% イン

ワールド

ウクライナ、米国に和平案の改訂版提示 領土問題の協

ビジネス

米新規失業保険申請、約4年半ぶり大幅増 季調要因の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキャリアアップの道
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 4
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 5
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 8
    ピットブルが乳児を襲う現場を警官が目撃...犠牲にな…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 10
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中