最新記事
SDGsパートナー

「おさがり」でゴルフ業界を盛り上げ、循環型社会にも貢献...高雄ゴルフクラブが続ける「リユース」の試み

2023年9月8日（金）10時47分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
高雄ゴルフクラブ「クラブおさがりキャンペーン」

これまでに計3,200本のゴルフクラブが「おさがり」として無償提供された

＜ゴルフ人口の減少という自社ビジネスの課題に取り組むと同時に、地球環境の未来にも貢献する「クラブおさがりキャンペーン」＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


ゴルフ業界を活性化させるべく、株式会社高雄ゴルフクラブが2020年に開始した「クラブおさがりキャンペーン」。使われなくなったゴルフクラブをビギナーに譲ることでリユースするこの取り組みは、若年層のゴルファーを増やすことはもちろん、循環型社会に貢献する取り組みとしても関心を集めている。

「おさがり」のゴルフクラブで、若い世代のゴルフ人気を後押し

新型コロナウイルスのパンデミックが猛威を振るっていた当時、ゴルフは「3密」にならずに楽しめる娯楽として注目を集め、若い世代からの注目も高まっている。しかし、いざ本当に始めるとなると、そこにはゴルフならではの「壁」があるという。

実際、日本国内におけるゴルフ人口は、ピーク時の1994年の1,450万人から、2021年には560万人まで落ち込んだ。ゴルファーが高齢化している一方で、若年層の参加率が低下していることが大きな要因だが、そこで「壁」になっているものの一つが、ゴルフクラブが高額であるため躊躇してしまう人が少なくないという問題だ。

この課題に立ち向かうべく、京都市内で大型ゴルフ練習場の運営や、ゴルフ用品の販売を行う株式会社高雄ゴルフクラブは、若い世代のゴルファーを増やすための様々な取り組みを行っている。

その一つが、「クラブおさがりキャンペーン」だ。使わなくなったゴルフクラブを譲り受け、高雄ゴルフクラブを介し、新たにゴルフを始める人に無償提供するという取り組みで、年に1回のペースで開催している。

担当者である山室文人氏は、この取り組みを始めたきっかけについて、「若年層のビギナーが自分のゴルフクラブを所有することで、一過性のブームで終わることなくゴルフへの愛着を持ち続け、業界の活性化に繋げたいという思いで始めました」と語る。

e3b9dc6f-af58-4744-9444-e26a119134e9 (1).jpg

2021年に始まったキャンペーンはこれまでに4回開催されている

次のページ3000本以上のゴルフクラブを「リユース」し、循環型社会に貢献
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国国会、対米投資の特別委員会を設置　関連法を迅速
2026.02.09

ビジネス

英ナットウエスト、エブリン・パートナーズ買収　36
2026.02.09

ビジネス

インドネシア、市場急落受けＭＳＣＩと週内会合　取り
2026.02.09

ワールド

モスクワの軍高官銃撃、容疑者がウクライナ関与認める
2026.02.09
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中