最新記事
SDGsパートナー

「おさがり」でゴルフ業界を盛り上げ、循環型社会にも貢献...高雄ゴルフクラブが続ける「リユース」の試み

2023年9月8日(金)10時47分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
高雄ゴルフクラブ「クラブおさがりキャンペーン」

これまでに計3,200本のゴルフクラブが「おさがり」として無償提供された

<ゴルフ人口の減少という自社ビジネスの課題に取り組むと同時に、地球環境の未来にも貢献する「クラブおさがりキャンペーン」>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇


ゴルフ業界を活性化させるべく、株式会社高雄ゴルフクラブが2020年に開始した「クラブおさがりキャンペーン」。使われなくなったゴルフクラブをビギナーに譲ることでリユースするこの取り組みは、若年層のゴルファーを増やすことはもちろん、循環型社会に貢献する取り組みとしても関心を集めている。

「おさがり」のゴルフクラブで、若い世代のゴルフ人気を後押し

新型コロナウイルスのパンデミックが猛威を振るっていた当時、ゴルフは「3密」にならずに楽しめる娯楽として注目を集め、若い世代からの注目も高まっている。しかし、いざ本当に始めるとなると、そこにはゴルフならではの「壁」があるという。

実際、日本国内におけるゴルフ人口は、ピーク時の1994年の1,450万人から、2021年には560万人まで落ち込んだ。ゴルファーが高齢化している一方で、若年層の参加率が低下していることが大きな要因だが、そこで「壁」になっているものの一つが、ゴルフクラブが高額であるため躊躇してしまう人が少なくないという問題だ。

この課題に立ち向かうべく、京都市内で大型ゴルフ練習場の運営や、ゴルフ用品の販売を行う株式会社高雄ゴルフクラブは、若い世代のゴルファーを増やすための様々な取り組みを行っている。

その一つが、「クラブおさがりキャンペーン」だ。使わなくなったゴルフクラブを譲り受け、高雄ゴルフクラブを介し、新たにゴルフを始める人に無償提供するという取り組みで、年に1回のペースで開催している。

担当者である山室文人氏は、この取り組みを始めたきっかけについて、「若年層のビギナーが自分のゴルフクラブを所有することで、一過性のブームで終わることなくゴルフへの愛着を持ち続け、業界の活性化に繋げたいという思いで始めました」と語る。

e3b9dc6f-af58-4744-9444-e26a119134e9 (1).jpg

2021年に始まったキャンペーンはこれまでに4回開催されている

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トヨタが社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は3年で副

ビジネス

トヨタ、通期純利益を上方修正 円安と原価改善で市場

ワールド

南ア、中国への無関税アクセスへ前進 経済連携枠組み

ビジネス

トヨタ株が決算発表後にやや荒い値動き、上方修正なが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中