最新記事
SDGsパートナー

インドの農家と一緒に、種から始まるオーガニックへの取り組み、スタイレム瀧定大阪の「ORGANIC FIELD」

2023年9月26日(火)11時15分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
インドの農家とスタイレム瀧定大阪株式会社の社員

インドの農家とスタイレム瀧定大阪株式会社の社員

<現地農家のオーガニック化への移行期を支援し、見落されがちな農家の経済的負担を支える>

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇ ◇ ◇

私たちの生活のそばにあるコットン(綿)。その生産過程における環境保護を目指したオーガニックコットンは、導入へのハードルの高さが、綿花栽培の農家の新規参入を阻んでいる側面がある。そこでスタイレム瀧定大阪株式会社は、農家と一緒に種から始まるオーガニックへの取り組み「ORGANIC FIELD」をインドで実施している。

「オーガニック化のジレンマ」を解消するプログラム。

インドは2023年時点で中国に続く、世界第2位のコットン生産国だ。ただ一般的な綿花栽培では、大量の化学肥料や農薬によって、環境と農家の健康に負荷があたえられるケースも少なくない。

そのため、インドでも無農薬のオーガニックコットンへの転換が急務となっているが、農地のオーガニック化は、手間がかかり、短期的には収穫量の低下をもたらすため、農家には大きな経済的負担がのしかかる。

そのため貧困層が多いインドの農家では、オーガニック化が遅々として進まないのが実情となっている。

こうしたジレンマに直面している現地農家のオーガニック化に向けて、負担が少なく移行できるように、スタイレム瀧定大阪株式会社が2021年から取り組んでいるのが「ORGANIC FIELD」だ。

トレーサビリティ(履歴管理)が確保された綿花を栽培するため、種の選定から綿花栽培、糸の生産までのプロセスを管理し、有識者と協力して研修や意識プログラムを現地農家に実施。オーガニックコットン栽培に新規参入しやすい環境を整えている。

有害な化学物質を使用しないオーガニック農業を実現することで、土壌だけでなく、その土地で働く農家の健康も守ることができ、自然環境に加えて労働環境の改善も見込める。

photo3.jpg

コットンの収穫・綿繰りの様子。インドでは、手作業で行われる。

こうした取り組みを行うきっかけについて、スタイレム瀧定大阪は、繊維専門商社として流通の立場から「オーガニックコットンの認定偽造問題をきっかけに『本当に信頼できるオーガニックコットンを提供したい』という思いからこの取り組みをスタートさせました」としている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがウクライナに無人機攻撃、1人死亡 エネ施設

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加 台湾に

ビジネス

再送-EQT、日本の不動産部門責任者にKJRM幹部

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比+8% 予想外の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中