最新記事
プチ断食

長生きと断食の微妙な関係

Fasting and Longevity

2024年10月23日(水)10時44分
パンドラ・デワン(科学担当)
プチ断食中の女性(イメージ)

たまの断食や20%程度のカロリー制限でも続けるのは難しい? NENSURIA/ISTOCK

<カロリー制限につながり有益な健康効果もあるが>

適度なカロリー制限に寿命を延ばす効果があることは、さまざまな動物実験で古くから知られている。でも日々の食事量をずっと減らすのは、ちょっとつらい。だったら、代わりに週に1日くらい断食してみるのはどうだろう?

そこで、米ヘルスケア関連企業のカリコ・ライフサイエンシズとジャクソン・ラボラトリー、ペンシルベニア大学の研究者らは約1000匹のマウスを用いて、カロリー制限や断続的断食がもたらす健康長寿効果を比較し、その結果を英科学誌ネイチャーに発表した。


研究を主導したアンドレア・ディフランチェスコとゲーリー・チャーチルによれば、目指したのは「(同系交配の実験用マウスではなく、より自然な)遺伝的に多様なマウスを用いて老化の基本的な仕組みを検証し、寿命延長を意図した人為的介入に対する反応を評価」することだ。

マウスには5種類の食事法のうち、1つを無作為に割り当てた。①無制限に食料にアクセスできる、②1週間のうち1日は断食、③同じく2日連続で断食、④摂取カロリーを標準より20%減らす、⑤同40%減らす、の5つだ。

結果、どの食事法にも一定の寿命延長効果が見られたが、その強弱にはかなりの差があった。体温低下や食物の探索行動(空腹を意味する)、血流や免疫システムの変化など、有害な兆候が認められることもあったという。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

全国コアCPI、1月は+2.0%に鈍化 2月に2%

ワールド

クレカ金利上限案、航空業界に「多大な影響」 ロビー

ワールド

米・パキスタン、NYのルーズベルトホテル共同再開発

ワールド

製造業PMI2月は52.8に上昇、サービス業も前月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中