最新記事
健康

目の健康促進に役立つ6つの栄養素と「20-20-20」のルールとは?

2024年9月18日(水)15時06分
レオニー・ヘルム

「20-20-20」が効果あり

加齢による問題だと聞けば、軽く考えてしまうかもしれない。だが、加齢黄斑変性や白内障、緑内障など、より深刻な問題の兆候の可能性もある。

「目の問題は、明らかな兆候や症状がないまま進行することがある。かなり重くなるまで気付かないことも多い。しかし視力を脅かす病気の多くは、早期の診断によって治せたり、進行を遅らせることができる」と、ベナーは言う。


そのため目の健康状態に関係なく、年に1度は定期検診を受けることが大切だ。

コンピューターのない生活は、もう考えにくい。画面を見続けることが目に与える影響はいくつもあるが、最も一般的なのは疲れ目。まばたきをすると、ぼやけていたものがよく見えるような感覚があれば、それは眼精疲労だ。

「目を2〜3秒つぶり、また開けるという、まばたき運動を繰り返すと、スクリーンを見続けることで生じた眼精疲労には効果がある」と、ベナーは言う。

「定期的に休憩を取り、理想的には外を散歩するなど、近くのものを見続けないようにするといい」

ベナーが勧めるのは「20-20-20」のルールだ。

「電子機器やコンピューターを使うときは、20分ごとに20秒の休憩を取り、20フィート(約6メートル)離れたものを見るといい」

ほかにベナーが挙げる賢い目のメンテナンス法は──。

■紫外線から目を守る 

冬でも目が日光にさらされる時間が長いほど、白内障や加齢黄斑変性などのリスクが高まる。紫外線を適切にカットするサングラスを選ぶこと。

■定期的に運動をする 

運動は血液の循環をよくし、目への酸素供給を増やし、毒素を排出するのに役立つ。

■たばこを吸わない 

喫煙は危険な化学物質に目をさらし、加齢黄斑変性や白内障の発症リスクを高める。

■健康的な食事を取る 

健康的な食事は、多くの身体機能や能力を維持する上で大切だ。

「栄養が目の健康にどのような影響を与えるかについては、考慮すべきさまざまな要因があり、個人によっても異なる」と、ベナーは言う。

「オーガニックの牧草で育った牛肉には、オメガ3脂肪酸やビタミンB群、アミノ酸、それに鉄やマンガンなどの微量ミネラルが含まれており、目にいい影響を与える。抗酸化作用のあるホウレンソウなどの緑黄色野菜も目にいい」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米ハイテク株高が支え 円

ワールド

メキシコ中銀副総裁、来年第2四半期のインフレ目標達

ワールド

米下院、カナダ関税撤廃決議案を可決 トランプ氏への

ビジネス

FRBが銀行検査で「監督上の注意事項」運用見直しへ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中