最新記事
エクササイズ

毎日1分間「体幹をしぼるだけ」で、脂肪を燃やして「勝手にやせていく体」をつくる方法

2024年6月11日(火)18時14分
隅田 咲(パーソナルトレーナー)*PRESIDENT Onlineからの転載

【やせにくいのは、筋肉のつながりを意識していないから】

スパイラル・ラインとは、体をかたちづくる筋膜のつながりのひとつで、後頭部から足の裏まで、多種多様な部位の筋膜が含まれてできているものです。ここの動きが悪くなると、スパイラル・ラインに含まれていない筋肉や筋膜にまで悪影響が及びますが、やせにくいとおっしゃる方の多くは、ここがガチガチになっています。

また、スパイラル・ラインは背中とお腹の広範囲を覆っているため、体幹の筋肉ほぼすべてに関係するものです。だからスパイラル・ラインの動きさえよくなれば、体幹の深部でうまく働いていない脂肪燃焼の得意な筋肉もめざめさせられるのです。

もちろん、固まった筋肉や筋膜を一つひとつ伸ばしたりほぐしたりすることも可能ですが、かなりの時間と手間を要します。さらに、筋肉をつなぐ筋膜を的確に伸ばすには、専門的な知識や手法が必要です。

こうしためんどうなことを考えずに、体の奥で眠っている筋肉や筋膜をまとめて芋いもづる式に短時間で伸ばしてほぐす最善の手段が、やせる背骨しぼりでした。これは私が人生の大半を費やして学んできたバレエやピラティス、トレーニングにおける解剖学など体にまつわるすべてを踏まえ、生徒さんたちの声を聞き続けるなかたどり着いた結論です。

その秘密を紹介していきましょう。

【背骨をしぼりあげると、固まった筋膜も伸びる】

やせる背骨しぼり最大のポイントは、背骨を「しぼりあげ続ける」ことにあります。これをする理由は、多くの人は可動域が狭まった背骨のまわりにある筋肉がうまく働かなくなっており、筋膜も固まった状態だからです。

その状態のまま運動をしたとしても、動きにくい状態からは脱せません。ですが背骨を「しぼりあげ続ける」と、うまく働かなくなっていた筋肉も動かざるを得なくなりますし、それを「1分ほどキープ」することで硬くなっていた筋膜もじわじわ伸びていきます。

また、スパイラル・ラインはお腹のあたりで交差するので、背骨をしぼる動きをすれば必然的に、多くの筋肉が活性化され筋膜も伸びやすい状態に。

この動きの効果は体にどんどん積み重なっていくため、たとえ毎日やらなくても柔軟性は上がっていき、体は動きやすくなります。

筋膜がほぐれると、背骨まわりにある多裂筋たれつきん、脊柱起立筋せきちゅうきりつきん、腹斜筋ふくしゃきんなどの筋肉が伸び縮みしやすい状態に。これらの筋肉が活性化すると、ほかの多くの筋肉もスムーズに動くようになるため、脂肪燃焼力の高い体になります。

newsweekjp_20240611082949.jpg出典=『やせる背骨しぼり』(サンマーク出版)

【眠っていた「深層筋」がめざめる】

やせる背骨しぼりの魅力のひとつが、体の深部にある深層筋を活性化できることです。

深層筋は姿勢の維持などに使われることが多く、単純に関節を曲げ伸ばしするだけでは働きにくいという特徴があります。ところが背骨をしぼる動きをすると、それだけで背骨や関節のまわりについている深層筋が活性化し、きちんと働くようになるのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ ロとの戦闘終結

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求 和平機会逃す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中