最新記事
日本社会

今や満員電車でリュックを前に抱えるのは「マナー違反」 鉄道各社「荷物は手に持って」、その狙いは?

2023年4月10日(月)17時00分
枝久保 達也(鉄道ジャーナリスト・都市交通史研究家) *PRESIDENT Onlineからの転載

スマホが使いやすくなったぶん、配慮が疎かに

記事は「以前よりは、デイパックやリュックサックが増えています。当社の小売店に来られるお客さまからは『外出先でも、スマホに仕事関係のメールが来るし、初めて行く場所はスマホの地図を頼りに歩くので、両手が空くリュックは使い勝手がよい』という声もあります」という吉田カバン担当者のコメントを紹介している。

クールビズの定着などビジネスシーンのカジュアル化や、モバイルパソコンやタブレットを持ち運ぶ機会の増加など流行の素地はさまざまだが、やはり両手が空くためスマホを使いやすいという点が大きいように思う。そうなると、手元のスマホに夢中になって背中を疎かにする人に冷たい視線が集まる光景が浮かんでくる。

そもそもリュックは手荷物の中でも特にかさばる存在だ。一般的に使われる機内持ち込み可能サイズのスーツケースは「3辺の合計が115cm以内かつ3辺それぞれの長さが55×40×25cm以内」、つまり厚さは25cm以下である。

対するリュックの厚みは、筆者のAmazonアカウントでリュックサックと検索し「おすすめ」に表示された5件から拾ってみると、20cm、20cm、16.5cm、13cm、21cmだ。スーツケースを抱えて持つ人はいないが、リュックは身体で最も厚い胸周りに装着する。

関西は定期輸送人員が90%程度まで回復

鉄道は冬に遅れやすくなるが、これはコートなどを着込むことで一人あたりの体積が増える「着ぶくれ」で混雑が悪化するためだ。リュックは着ぶくれどころの話ではない。成人の胸板の厚さが22cm程度であることをふまえれば、リュックを背負った人は2人分の厚みがあることになる。

意識が届かない背中より前に抱えるほうがいいのは間違いないが、後ろであれ前であれ、胸元にこれほど厚みのあるものを置くのは混雑にとって悪影響でしかない。

ただ鉄道の混雑事情は2018年以降、大きく変化している。言うまでもなく新型コロナである。国土交通省の調査によれば、東京圏の朝ラッシュ時間帯主要路線混雑率(ピーク1時間平均)は2019年の163%から2020年は108%、2021年は107%へ、関西圏は126%から103%、104%へと大幅に減少した。

期せずして混雑解消が実現したことで、2020年の迷惑行為ランキング(総合)では「荷物の持ち方・置き方」は前年の3位から6位に後退し、割合も前年比11ポイント減の21.0%となった。2021年は同6位ながら2ポイント減の19.0%だった。

鉄道経営に甚大な影響をもたらした新型コロナだが、今年度に入り徐々に日常を取り戻しつつある。関東・関西大手民鉄14社の第3四半期(10月~12月)の輸送人員は、2020年がコロナ前の75~80%程度、2021年度は80~85%程度だったのに対し、2022年度は85~90%の水準まで回復。定期輸送人員に限れば、首都圏よりテレワーク実施率が低いこともあり、関東が80~85%程度なのに対し、関西は90%程度まで回復している。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、10%の代替関税発動 15%への引き上げ方

ワールド

アンソロピック、AI軍事利用の制限緩和しない意向=

ワールド

米国務省、ロシア攻撃で米の利益損なわないよう警告 

ビジネス

ワーナー、パラマウントと交渉へ 1株31ドルの新提
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中