最新記事
日本社会

今や満員電車でリュックを前に抱えるのは「マナー違反」 鉄道各社「荷物は手に持って」、その狙いは?

2023年4月10日(月)17時00分
枝久保 達也(鉄道ジャーナリスト・都市交通史研究家) *PRESIDENT Onlineからの転載

「迷惑行為ランキング」で手荷物マナーが1位に

筆者は恥ずかしながらこの変化にまったく気付いていなかったので、どのような事情があったのか東京メトロに聞いてみた。すると、マナーポスターを担当する本社広報部と公益財団法人メトロ文化財団の打ち合わせの中で「車内が混雑してきたときは前に抱えても邪魔」との問題意識があがり、すべての時間帯で推奨できる「足元に持つ」形に統一したという。

関西鉄道協会も東京メトロもアプローチはやや異なるが、本来は「周りへの配慮」を伝えたいところ、荷物の持ち方ばかりに注目が集まってしまうことから、シンプルなメッセージに改めたという点が共通していると言える。

鉄道各社にとって手荷物マナーはどの程度の位置付けなのだろうか。全国の民営鉄道が加盟する日本民営鉄道協会は2000年以降、乗客に対して利用時に迷惑と感じる行為について「駅と電車内の迷惑行為ランキング」を発表している(3つまで選択可)。

このうち「荷物の持ち方・置き方」について、2012年から2018年の推移を見てみると、8位(17.0%)、6位(20.5%)、6位(22.3%)、6位(23.9%)、4位(27.3%)、3位(29.8%)、1位(37.3%)と右肩上がりにランクアップし、ついに2018年に1位になった。

「スーツ姿にリュック」の流行が要因か

2018年から関東大手民鉄9社(東急、小田急、京王、京急、東武、西武、京成、相鉄、東京メトロ)と関西大手民鉄5社(近鉄、南海、京阪、阪急、阪神)の地域別ランキングが発表されているが、同年の「荷物の持ち方・置き方」は関東1位、関西2位だった。

なぜ2010年代に手荷物マナーが注目されたのか。ここにはいくつかの要因が考えられる。そもそも車内がすいていれば(手回り品として認められた範囲であれば)どのような大きさの荷物であっても問題ないが、混雑が激しくなるほど小さな荷物でも影響は大きくなる。混雑という観点で見れば、大手民鉄16社(前記14社と名鉄、西鉄)の輸送人員が2011年の93億9000万人から2018年の105億1000万人まで高い伸び率で増加したことも背景のひとつだろう。

ただそれ以上に影響していると思われるのがリュックサック(バックパック)の流行だ。2018年1月23日付プレジデントオンライン〈なぜ"スーツにリュック"の人が増えたのか〉は、「『スーツ姿にリュックを背負って電車通勤する人が増えた』――と初めて記事に書いたのは2016年の冬だった。これ以降もリュック姿のビジネスパーソンは増え続けているように感じる」との書き出しで始まる。2016年以降、ランキングで「荷物の持ち方・置き方」が増加したことと、リュックの流行到来は無関係ではないだろう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中