最新記事

0歳からの教育

子供の英語力を育てる上で「早期教育」よりも大切なこと

Setting Goals for English Learning

2022年2月24日(木)17時30分
井口景子(ジャーナリスト)

わが子に英語で語り掛ける自信がない親も心配はいらない。音声付きの英語教材を一緒に視聴しながら、「あれ、何が出てくるんだろう?」などと日本語で声を掛けるだけでも十分に子供の興味を高められると、アレン玉井は言う。

親が英語の絵本の読み聞かせをするのもおすすめだ。コツは個別の発音よりも、英語らしいリズムやアクセント、イントネーションを再現できるよう心掛けること。「大好きなママやパパが心から楽しんでいる姿を見せるのが一番。そうすることで子供は安心感と一体感に包まれて、英語の世界に入り込みやすくなる」と、アレン玉井は言う。

一方、幼児期により本格的に英語をマスターさせたい場合には、「複数の言語が日常的に話されている環境」を求めて、英語で保育や教育を受けさせるという選択肢もある。インターナショナルスクールの幼稚園部は数が少なく、親の側にも高度な英語力が求められる狭き門だが、一般の日本人家庭を対象にしたプリスクールは間口が広く、全国的に急速な勢いで増え続けている。

国際教育情報を発信するインターナショナルスクールタイムズの村田学編集長によれば、その数はおよそ800校。幼児教育・保育の無償化政策や小学校での英語の教科化も追い風となって、今やプリスクールは幼稚園と保育園に次ぐ「第3の選択肢」になりつつあるという。

長期的ビジョンを持って

ネイティブ教師との遊びや学習を通して母語と同じようなプロセスで英語に慣れ親しむという点で、プリスクールのような環境は非常に魅力的だ。ただし施設を選ぶ際には、保育の質や家庭の教育方針との整合性をしっかり確認しておきたい。

プリスクールの大半は認可外保育施設であり、行政の目が行き届かないケースも少なくない。「子供を長時間預ける教育機関として衛生管理や安全対策、災害への備えは十分かという視点で念入りにチェックすべきだ」と、村田は指摘する。

その上で、英語教育の方針や年間スケジュールを比較したり、子供の発達段階に応じたカリキュラムが組まれているか、担任は幼児教育の資格と指導経験を備えた人物かどうかといった点を吟味したりする必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏がアジア歴訪開始、タイ・カンボジア和平調

ワールド

中国で「台湾光復」記念式典、共産党幹部が統一訴え

ビジネス

注目企業の決算やFOMCなど材料目白押し=今週の米

ビジネス

米FRB、「ストレステスト」改正案承認 透明性向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 3
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任務戦闘艦を進水 
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 8
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 9
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 10
    アメリカの現状に「重なりすぎて怖い」...映画『ワン…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 6
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 7
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中