最新記事
医療

女性より男性が高リスク。目の寿命が尽きるAMDの一因「光環境の変化」とは?

2022年2月5日(土)16時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
夜中のスマホ使用

Yuji_Karaki-iStock.

<60歳以上の高齢者の失明原因第1位、加齢黄斑変性(AMD)の発症には、遺伝と環境が関わっている。環境要因とは、食生活、タバコ、動脈硬化、血圧、そして光環境だ>

日本人の視覚障害の原因の第4位を占め、60歳以上の高齢者の失明原因では第1位。それが、加齢黄斑変性(かれいおうはんへんせい)。加齢などによって目の黄斑部(網膜の中心部分)に異常が生じる病気だ。

加齢黄斑変性(AMD)に代表される「網膜硝子体」の治療と予防の第一人者である聖隷浜松病院(静岡県)の眼科部長・尾花明氏は、光環境や食習慣が大きく変化している中で進行する高齢化時代に、生涯、視機能を保つためには意識的に眼の健康を気遣う必要があると言う。

中高年や加齢黄斑変性患者に向けて、加齢黄斑変性とはどのような疾患なのか、その最新治療や予防法について、自身の臨床経験や臨床研究成果を基に執筆したという尾花氏の新刊『「一生よく見える目」をつくる! 加齢黄斑変性 治療と予防 最新マニュアル』(CCCメディアハウス)より、3回にわたって抜粋する。

この記事は第2回。

※第1回はこちら:目は確実に老化する。白内障、緑内障、そして日本で近年増加中の「失明原因」とは?

◇ ◇ ◇

加齢黄斑変性症(AMD)は増加の一途

AMD(加齢黄斑変性)は日本人のどれくらいの方に起こる病気かご存じでしょうか。

それを知るには、AMDの有病率を見る必要があります。病気の有病率はある地域の住民を母集団とした疫学研究で検討され、わが国では福岡県久山町の住民研究が有名です。

その結果を見ると、50歳以上でAMDを患っている人は、1998年には0.8%だったのが、2007年は1.3%、2012年には1.6%と、年を追うごとに増加しています。98年の時点で50歳以上の125人に1人、07年は80人に1人、12年は63人に1人がAMDだったということになります。

読者のみなさんのなかには、「小学生時代は1クラス50人だった」という方もいらっしゃるでしょう。つまり、現在ほぼ「クラスにひとり」の割合でAMDになっているということです。

残念ながら、ごく最近の有病率はまだ示されていませんが、2023年には総人口の50%が50歳以上になると予想されるので、そのときの人口を1億2000万人と仮定すると、AMD患者数は96万人となります。

このままでいくと、100万人に達する日もそれほど遠くありません。

amdbook-p19chart.png

『「一生よく見える目」をつくる! 加齢黄斑変性 治療と予防 最新マニュアル』19ページより

男女別では男性に多く、2012年には50歳以上の有病率が男性2.2%、女性0.7%でした。男性が女性より3倍程度多いことがわかります。

ちなみに、AMDの有病率には人種差があります。大まかに言うと、白人は日本人の約2倍、黒人は約半分になっています。この人種差はAMDの発症要因を考えるうえで重要なポイントですので、後ほど解説します。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

楽天G、金融事業の再編協議を再開 銀行やカードの集

ビジネス

伊藤忠、伊藤忠食品に1株1万3000円でTOB 完

ビジネス

ドイツ消費者信頼感、3月は予想外の悪化 購買意欲低

ビジネス

日経平均は大幅続伸、史上最高値更新 日銀人事が追い
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中