最新記事
メンタルヘルス

「谷間」がまる見え、だが最も注目されたのは「肩」...ジェンナー姉妹の投稿に専門家が警鐘を鳴らすワケ

Experts Warn Against Kylie Jenner-Inspired 'Yacht Shoulders' Body Trend

2024年7月28日(日)13時05分
ラーリ・ハンコック

セレブの画像を見て自分の体型に不満に覚えた人たちが、いきなりワークアウトに殺到するだろうというホーイの予測は、多くのTikTokユーザーによってすでに証明されている。彼らは、「ヨットショルダー」や「ヨットアーム」という名目で、ジムでトレーニングに励む動画を共有している。そうした動画は大きな反響を呼んでおり、ユーザーの@protekphilippeがジェンナー姉妹に言及して投稿したトレーニング動画は770万回以上も再生されている。

不安を覚え、自分の人生に満足できなくなっていく

これまでも、セレブの影響で人々が不安を覚え、体型について不健全な強迫観念をもち、健康を後回しにしてしまうケースは多々起きている。ヨットショルダーは、その最新の例にすぎない。ホーイは次のように語っている。「ヨットショルダーという流行は、自分の体を大切にし、自らを愛し、食べ物や運動と健全な関係を育むよう女性たちに促すものではない。ソーシャルメディアで有名になった女性たちはインフルエンサーであり、他人から称賛されることで利益やメリットを得ていることを、決して忘れてはならない」

「一定の外見であるべきだとか、特定のものを持つべきだと言われれば言われるほど、私たちは自らの人生に満足できなくなっていく」とホーイは続ける。「自分への満足度が下がれば下がるほど、『幸せ』になる方法を求めてインフルエンサーに注目するようになる。このサイクルは、すべての人が目を覚ますまでずっと続いていくだろう。つまり、こうあるべきだと感じる姿ではない、現在の自分自身を認める時間を、もっと持てるようになるまで」

英ロンドンを拠点とする精神分析医モナ・ハンセンは本誌に対し、ソーシャルメディアがメンタルヘルスとボディイメージに及ぼす影響についてこう述べた。「ソーシャルメディアの流行が人の行動とウェルビーイングにもたらす影響を調査した膨大な研究では、ソーシャルメディアが有害な影響を及ぼし得ることが示されている」

「ソーシャルメディアの利用パターンと、孤独感の悪化や、自己申告による鬱感情の増加といったウェルビーイング的な側面の間には、比較的弱い関連性しか認められないというエビデンスのレビュー論文が複数存在する。にもかかわらず、多くの研究が、ソーシャルメディアの利用と、自分の体に対する不満の間には明らかな関連性があること、あるいは、ソーシャルメディアの利用と、ボディイメージを巡る不安や摂食障害など、密接に関連した構成概念との間に、明らかな関連性があることを示している」

閲覧しているコンテンツの種類も、問題を引き起こす可能性がある。ハンセンは、「ドイツで先ごろ実施された実験の研究結果が、今年になって発表された。女性被験者が、無作為に割り当てられたさまざまなソーシャルメディアコンテンツを閲覧するという実験で、明確な因果関係が示された」と述べている。

「摂食障害をもつ女性でも、もたない女性でも、フィットスピレーション(fitspiration:スリムで筋肉もある女性が、健康増進やフィットネスへの取り組みを促すコンテンツ)を閲覧すると、自分の体への不満が強くなった。一方、ボディ・ポジティブ(体の大きな女性が、自らの体を愛そうと女性たちに呼びかけるコンテンツ)を閲覧すると、体への不満が低下した」
(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中