最新記事
メンタルヘルス

「谷間」がまる見え、だが最も注目されたのは「肩」...ジェンナー姉妹の投稿に専門家が警鐘を鳴らすワケ

Experts Warn Against Kylie Jenner-Inspired 'Yacht Shoulders' Body Trend

2024年7月28日(日)13時05分
ラーリ・ハンコック

セレブの画像を見て自分の体型に不満に覚えた人たちが、いきなりワークアウトに殺到するだろうというホーイの予測は、多くのTikTokユーザーによってすでに証明されている。彼らは、「ヨットショルダー」や「ヨットアーム」という名目で、ジムでトレーニングに励む動画を共有している。そうした動画は大きな反響を呼んでおり、ユーザーの@protekphilippeがジェンナー姉妹に言及して投稿したトレーニング動画は770万回以上も再生されている。

不安を覚え、自分の人生に満足できなくなっていく

これまでも、セレブの影響で人々が不安を覚え、体型について不健全な強迫観念をもち、健康を後回しにしてしまうケースは多々起きている。ヨットショルダーは、その最新の例にすぎない。ホーイは次のように語っている。「ヨットショルダーという流行は、自分の体を大切にし、自らを愛し、食べ物や運動と健全な関係を育むよう女性たちに促すものではない。ソーシャルメディアで有名になった女性たちはインフルエンサーであり、他人から称賛されることで利益やメリットを得ていることを、決して忘れてはならない」

「一定の外見であるべきだとか、特定のものを持つべきだと言われれば言われるほど、私たちは自らの人生に満足できなくなっていく」とホーイは続ける。「自分への満足度が下がれば下がるほど、『幸せ』になる方法を求めてインフルエンサーに注目するようになる。このサイクルは、すべての人が目を覚ますまでずっと続いていくだろう。つまり、こうあるべきだと感じる姿ではない、現在の自分自身を認める時間を、もっと持てるようになるまで」

英ロンドンを拠点とする精神分析医モナ・ハンセンは本誌に対し、ソーシャルメディアがメンタルヘルスとボディイメージに及ぼす影響についてこう述べた。「ソーシャルメディアの流行が人の行動とウェルビーイングにもたらす影響を調査した膨大な研究では、ソーシャルメディアが有害な影響を及ぼし得ることが示されている」

「ソーシャルメディアの利用パターンと、孤独感の悪化や、自己申告による鬱感情の増加といったウェルビーイング的な側面の間には、比較的弱い関連性しか認められないというエビデンスのレビュー論文が複数存在する。にもかかわらず、多くの研究が、ソーシャルメディアの利用と、自分の体に対する不満の間には明らかな関連性があること、あるいは、ソーシャルメディアの利用と、ボディイメージを巡る不安や摂食障害など、密接に関連した構成概念との間に、明らかな関連性があることを示している」

閲覧しているコンテンツの種類も、問題を引き起こす可能性がある。ハンセンは、「ドイツで先ごろ実施された実験の研究結果が、今年になって発表された。女性被験者が、無作為に割り当てられたさまざまなソーシャルメディアコンテンツを閲覧するという実験で、明確な因果関係が示された」と述べている。

「摂食障害をもつ女性でも、もたない女性でも、フィットスピレーション(fitspiration:スリムで筋肉もある女性が、健康増進やフィットネスへの取り組みを促すコンテンツ)を閲覧すると、自分の体への不満が強くなった。一方、ボディ・ポジティブ(体の大きな女性が、自らの体を愛そうと女性たちに呼びかけるコンテンツ)を閲覧すると、体への不満が低下した」
(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中