最新記事

映画

新型コロナウイルスで休業の映画館に代わり脚光 日米韓それぞれのドライブインシアター

2020年4月18日(土)12時50分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

newsweek_20200417_222533.jpg

パラマウント・ドライブイン AP/YouTube

ドライブインシアターの本場、アメリカは?

一方、車社会の本場アメリカでは意外なドライブインシアターの利用が話題となっている。今月はキリスト教のイベント、イースター(復活祭)があったが、これもドライブイン方式で開催され注目を集めている。他にも、週末の礼拝なども駐車場に設置されたドライブインシアターで行う教会もあるという。

アメリカでは、50年代から70年代頃がドライブインシアターのピークと言われ、その後徐々に数が減り続けていた。現在、稼働中の劇場は約300館(549スクリーン)と言われている。

しかし、今回の新型コロナウイルスの影響を受け、今こそドライブインの出番だと奮闘する会社も出てきた。テキサスを中心にドライブインシアターを展開しているEVO Entertainmentは無料上映で客を呼び、フードドリンクで利益を上げようとしている。もともと通常の映画館でも入場料より飲食代の利益が大きいと言われている。そこに注目し、無料でドライブインシアターを体験させ、人気復活にひと役買いながらしっかり収益を確保しているようだ。

ドライブインシアターは「人が集まる」ことなの?

しかし、アメリカでは現在、感染予防策として5人から10人以上の人が集まることを禁止する州が増えている。果たして、ドライブインシアターはこれに含まれるのか、含まれないのか、グレイゾーンなのは確かだ。せっかくリバイバルブームの兆しを見せたのもつかの間、州や地域によって中止を言い渡された例もある。3月19日カリフォルニア州では、外出禁止令が出たと同時にパラマウント・ドライブインなど数カ所のドライブインシアターは営業停止をせざるを得なかった。

とはいえ、新型コロナの影響を受けて劇場公開が難しかった映画『トロールズ ミュージック☆パワー』は、ドライブインシアターとオンラインで封切を迎えるなど、公開延期になりそうだった作品を救った事例もある。衰退していたドライブインシアターも今回のコロナパニックの前と後では、その存在を見直されことになるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シティ次期CFO、カード金利上限案実施なら経済に「

ビジネス

市場との対話続ける方針変わらず、ガードは下げてない

ワールド

米中間選挙の投票に市民権証明義務付け、下院が法案可

ビジネス

日経平均は一時5万8000円乗せ、 買い一巡後は上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中