最新記事

映画

「生きさせろ!」 コロナショックで苦境に陥る映画館、生き残りかけ模索

2020年4月5日(日)21時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

日本ではクラウドファンディングやふるさと納税も活用

日本では、営業停止にはなっていないが、一部都市部のシネコン系列を中心とした映画館は、週末外出自粛を受けて休館にするなどの対策がとられている。

日本でもアメリカ同様ドライブインシアターに注目が集まりだし、野外映画イベントを中心に実績を積んできたOutdoor Theater Japanは今後全国各地で順番に映画上映を行っていくと発表した。

一方、日本のミニシアターの経営は他国と同様に窮地に追い込まれている。多くのアート系映画館がクラウドファンディングを設立、ネット上からの支援を募り、有料会員制を導入している映画館では積極的に会員募集を行うなどして、生き残りを模索中だ。

神戸映画資料館上映館、北海道浦河町・大黒座では、ふるさと納税に参加しているため、これらをアピールするなど、独特な方法をとる映画館も存在する。週末休館を決めた映画館「アップリンク渋谷/アップリンク吉祥寺」を経営するアップリンクでは、配給作品の見放題キャンペーンを開始した。3カ月間2980円で配給作品60本を見ることができる。各映画館とも手探りながらさまざまな方法が生み出されている。

イギリスとドイツは政府が支援に動く

感染が広まるヨーロッパのなかでも、特にイギリスとドイツは文化支援を積極的に行うと発表している。イギリスのアーツ・カウンシル・イングランド(ACE)は文化支援に1億6000万ポンドを提供するとし、その支援は個人活動のクリエイターやフリーランサーも含まれている。

また、ドイツでは、モニカ・グリュッタース文化大臣が「芸術・文化・メディア産業におけるフリーランスおよび中小の事業者に対する無制限の支援」という具体的な声明を出した。これによると、映画館を含む場所の運営費支援助成金として最大500億ユーロ、生活に影響を受けたアーティスト個人には、最大100億ユーロを投じるとしている。

危機的な状況で人に寄り添うのが「映画」

ニュースを見るたびに想像以上の感染者・死者数が増えていく。このような状況で世界中の人々は映画館のことなど考えている余裕などないかもしれない。しかし、作家・太宰治がエッセイ「弱者の糧」でこう語っている。

「私が映画館へ行く時は、よっぽど疲れている時である。心の弱っている時である。敗れてしまった時である。真っ暗いところに、こっそり坐って、誰にも顔を見られない。少し、ホッとするのである。そんな時だから、どんな映画でも、骨身にしみる。」

世界中の人々がホッとできるようになるにはまだまだ先は長いが、その時が来るまでなんとしても映画館を守っていかなければならない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中