最新記事

映画

「生きさせろ!」 コロナショックで苦境に陥る映画館、生き残りかけ模索

2020年4月5日(日)21時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

日本ではクラウドファンディングやふるさと納税も活用

日本では、営業停止にはなっていないが、一部都市部のシネコン系列を中心とした映画館は、週末外出自粛を受けて休館にするなどの対策がとられている。

日本でもアメリカ同様ドライブインシアターに注目が集まりだし、野外映画イベントを中心に実績を積んできたOutdoor Theater Japanは今後全国各地で順番に映画上映を行っていくと発表した。

一方、日本のミニシアターの経営は他国と同様に窮地に追い込まれている。多くのアート系映画館がクラウドファンディングを設立、ネット上からの支援を募り、有料会員制を導入している映画館では積極的に会員募集を行うなどして、生き残りを模索中だ。

神戸映画資料館上映館、北海道浦河町・大黒座では、ふるさと納税に参加しているため、これらをアピールするなど、独特な方法をとる映画館も存在する。週末休館を決めた映画館「アップリンク渋谷/アップリンク吉祥寺」を経営するアップリンクでは、配給作品の見放題キャンペーンを開始した。3カ月間2980円で配給作品60本を見ることができる。各映画館とも手探りながらさまざまな方法が生み出されている。

イギリスとドイツは政府が支援に動く

感染が広まるヨーロッパのなかでも、特にイギリスとドイツは文化支援を積極的に行うと発表している。イギリスのアーツ・カウンシル・イングランド(ACE)は文化支援に1億6000万ポンドを提供するとし、その支援は個人活動のクリエイターやフリーランサーも含まれている。

また、ドイツでは、モニカ・グリュッタース文化大臣が「芸術・文化・メディア産業におけるフリーランスおよび中小の事業者に対する無制限の支援」という具体的な声明を出した。これによると、映画館を含む場所の運営費支援助成金として最大500億ユーロ、生活に影響を受けたアーティスト個人には、最大100億ユーロを投じるとしている。

危機的な状況で人に寄り添うのが「映画」

ニュースを見るたびに想像以上の感染者・死者数が増えていく。このような状況で世界中の人々は映画館のことなど考えている余裕などないかもしれない。しかし、作家・太宰治がエッセイ「弱者の糧」でこう語っている。

「私が映画館へ行く時は、よっぽど疲れている時である。心の弱っている時である。敗れてしまった時である。真っ暗いところに、こっそり坐って、誰にも顔を見られない。少し、ホッとするのである。そんな時だから、どんな映画でも、骨身にしみる。」

世界中の人々がホッとできるようになるにはまだまだ先は長いが、その時が来るまでなんとしても映画館を守っていかなければならない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベラルーシ大統領、米との関係修復に意欲 ロシアとの

ビジネス

ECBが金利据え置き、4会合連続 インフレ見通し一

ワールド

ロシア中銀、欧州の銀行も提訴の構え 凍結資産利用を

ビジネス

英中銀、5対4の僅差で0.25%利下げ決定 今後の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 2
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 6
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 7
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 8
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 9
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 10
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中