最新記事

言語学

外国語が上手いかどうかは顔で決まる?──大坂なおみとカズオ・イシグロと早見優

2020年3月5日(木)16時55分
平野卿子(ドイツ語翻訳家)

大坂なおみとカズオ・イシグロはどちらも日本語がほとんどできないが FROM LEFT: Hannah Mckay-REUTERS, TT News Agency/Fredrik Sandberg via REUTERS

<実は私たちは「顔で喋っている」――という驚きの言語学研究がある。日本語だけでなく、イタリア語や英語でも同様だ>

大坂なおみは父親がハイチ系アメリカ人で3歳からアメリカで暮らしているので、日本語はほとんどできないという。だが、私たちはそのことに対して違和感はない。彼女がアメリカ育ちだからということもあるが、なにより「典型的な日本人の顔」をしていないからだ。

一方、2017年にノーベル文学賞を受賞したカズオ・イシグロは、やはり5歳のときに一家でイギリスに移住し、イギリスで教育を受け、イギリス人と結婚し、人生のほとんどをイギリスで暮らしている。それでも日本人の両親を持つ彼の見かけが私たちと変わらないために、彼が日本語ができないと聞くと、意外だと思う人も多いのではないだろうか。

これに関して興味深い研究がある。例えば、日系2世のように、DNAは日本人である人がアメリカ人として育った場合、日本語が流暢でなくてもその日本語を「純正」だと思う、もしくは、いずれ「純正」になると思う傾向があることだ。理由はやはり顔だ。

80年代に「ハワイ出身」の早見優がデビューしたときのこと(実際は日本生まれで、3歳からグアムとハワイで育った)。はじめは日本語はそれほどできなかったが、まもなく普通に話せるようになった。これは少しも不思議ではない。話すだけなら、日本語は世界の言語の中でもきわめて易しい部類に入るからだ。

興味深かったのは、その時のマスコミの対応だ。彼女を2カ国語ペラペラのバイリンガルだと持ち上げたのである。実際には、読み書きはあまりできず、わからない言葉がたくさんあったとのこと。これは当然だと思う。

ここで私が言いたいのは、日本語は喋れるが読み書きはできないアメリカ人をバイリンガルとは通常言わないのに、彼女のように両親が日本人の場合にはバイリンガルと言いたがることだ。ここには、やはり「顔の原理」が働いていると言えないだろうか。DNAが日本人であること、つまり顔が日本人であることが作用している、と。 

このような日本人の感覚を、言語学者の鈴木孝夫は「属人主義的言語観」と呼んでいる(『ことばの社会学』、新潮社、1987年)。つまり日本人には、「日本語という言語が完全な日本語と認められるためには、それを話している人が日本人でなければならないという心理」があるというのだ。

日本人にとっての「言葉と顔」の結びつきは、長い間、日本語を話す欧米人がほとんどいなかったことによるところが大きい。したがって、日本語の達者な欧米人が驚くほど増え、メディアにも大勢登場する現在、このあたりの感覚は数十年前とは大きく変わったであろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国仮想通貨取引所がビットコイン400億ドル相当誤

ワールド

焦点:高値の提案も拒否可能、経産省がM&A指針明確

ワールド

韓国国会、対米投資の特別委員会を設置 関連法を迅速

ワールド

ウクライナ南・東部にドローン攻撃、子ども含む3人死
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中