最新記事

教育

日本近代の歩みとミシガン大学

2019年9月24日(火)12時00分
筒井清輝(ミシガン大学日本研究センター所長)※アステイオン90より転載

外山や小野が築き上げた日米の友好関係も、第二次大戦が始まると厳しい局面を迎える。アンアーバーには米国陸軍の日本語教育学校が作られ、アメリカ人軍事関係者の多くがここで日本語を学んで、太平洋戦線及び占領下の日本へ飛び立っていった。この日本語教育学校で日本語を教えていたのは、ジョセフ・K・ヤマギワ教授などの日系アメリカ人たちであった。彼らの多くは日系人強制収容所から連れてこられた人たちで、授業中は先生でも、敵国日本への反感が広がるアメリカ社会の中で、授業が終わると自由に外で映画を見に行くこともはばかられるような状況におかれていたという。コニシが注目するような「敗者」「犯罪者」扱いされた者たちの歴史がここにも息づいていたのである。

戦後になると、ミシガン大学は日本研究の中心的な大学となる。日本語教育学校があり、ヤマギワが東方研究プログラムを作っていたこともあるが、非常に重要なのがロバート・B・ホール教授の存在である。ホールは日米関係に重要な役割を果たした社会科学者で、マッカーサー元帥と親交が深く、戦中は中国大陸での政治工作に、そして戦後は日本の占領政策にも深く関わった人であった。彼は新しい発想と政治力を持ち合わせた研究者であり、その広範な人的ネットワークを駆使して、一九四七年に北米初の日本研究センターをミシガン大学に設立した。言語学習から、社会科学理論の習得、そしてフィールドワークというエリア・スタディーズの理想の形はここで形作られ、多くの日本研究者が巣立っていった。中でも米国での日本研究の発展にとって重要であったのが、岡山フィールドステーションの設置であった。

これは、日本研究センター初期の最も野心的なプロジェクトで、戦後間もない一九五〇年に多くのアメリカの日本研究者を岡山に連れてくることとなった。ミシガン大学の教授陣や学生だけでなく、他大学のメンバーもここで長期的なフィールドワークを行い、日本社会の研究を深めていった。物資の不足、本国との通信の不備などの苦労はありつつも、彼らは地元岡山の人々と良好な関係を築き、日本の農村・山村・漁村社会の研究の古典とも言える研究業績をいくつも出した。そうした日本研究への貢献に加えて、戦後間もない日本で多くのアメリカ人が日常的に日本人と民間交流を続けたことは、「勝者」「敗者」を超えた相互理解の可能性を身を以て示した事例でもあった。

岡山フィールドステーションの活動が盛り上がりを見せていた一九五三年には、平成の天皇が皇太子としてミシガン大学を訪れている。歴史の偶然であろうか、一九七四年に米国大統領として初めて日本を訪問したのはミシガン大学出身のフォード大統領であり、翌一九七五年に昭和天皇が終戦三〇年の年にアメリカを初訪問した時に迎え入れたのもフォード大統領であった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中