最新記事

インタビュー

「性欲はなぜある?」が揺るがす常識 現代美術家・長谷川愛が示す「未来」

2019年8月14日(水)16時30分
Torus(トーラス)by ABEJA

torus190814hasegawa-2-4.jpg

"娘たち10歳の誕生日。上には彼女達の性格や能力に関するといわれているSNPs 情報がそれぞれ書かれている。" "この子どもたちの"存在"に対してあなたは何を思うのだろうか?その議論の行方により、今は"impossible baby"だが、近い未来 i'm possible baby になるかもしれない。" (Ai Hasegawaより)

生殖を巡る議論に「当事者不在」の危機感

もうひとつ、ある危機感も抱いていました。

生殖技術は日々進歩しています。ただいつ、だれがその技術の可否を決めているのか。

卵子の凍結時期によってその後の妊娠率も変わります。日本では2013年、日本生殖医学会が独身女性の卵子凍結を認める指針をまとめました。英国ではその数年前に認可されたと記憶しているのですが、この数年の差で、同じ女性でも凍結できた人とできなかった人が生まれた。

指針を決めた、同学会の倫理委員会のメンバー12人のうち女性はたった1人。事実上の「当事者不在」でした。卵子凍結の可否は日本の人口の半数を占める女性の問題ともいえるのに。

人口が半数の女性でさえこの状況です。性的少数者の場合はさらに困難でしょう。同性婚も2013年以降認める国が増えたのですが、日本では何の議論もされていなかったように記憶しています。自治体レベルでは同姓パートナー制度を設けるところが広がっていますが、日本政府はいまだに同性婚を認めていません。しかも今の日本では議論する場すらオープンになっていない。

torus190814hasegawa-2-5.jpg

「新しい技術を用いた、古い血縁主義」という指摘

『(不)可能な子供、01:朝子とモリガの場合』を巡って、様々な属性、立場の人たちの議論が起きました。

なかでも血縁主義に関する指摘が印象的でした。同性間での子づくりが可能になると、養子縁組が廃れ、血縁主義に逆戻りしてしまうのではないか。なぜ血が繋がった子どもだけを愛そうとするのか。新しい生殖技術を使いながらも、その下敷きとなる価値観は古いのではないか、と。確かにその通りだと思います。自分では考えつかない意見から、新しい学びを得られました。

いつか、男性の妊娠・出産も可能になるのでは。そんなことをいう医師もいます。科学技術は欲望を糧に進化する。であれば、いずれ実現するのかもしれません。

torus190814hasegawa-2-6.jpg

※インタビュー前編はこちら:「撃たれやすい顔」を検知する「銃」──現代美術家・長谷川愛とは何者か

長谷川 愛
静岡県出身。アーティスト、デザイナー。生物学的課題や科学技術の進歩をモチーフに、社会に潜む諸問題を掘り出す作品を発表している。岐阜県立国際情報科学芸術アカデミーを経て英国王立芸術大学院でMA取得。マサチューセッツ工科大(MIT)メディアラボに留学後、東京大学大学院情報理工学系研究科特任研究員。『(不)可能な子供、01:朝子とモリガの場合』が第19回文化庁メディア芸術祭アート部門優秀賞。

取材・文:山下久猛 写真:西田香織 編集:錦光山雅子

※当記事は「Torus(トーラス)by ABEJA」からの転載記事です。
torus_logo180.png

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中