難治がんの記者が伝えたい「がんだと分かった」ときの考え方

Newsweek Japan

＜2人に1人ががんになる時代、考えることを先送りすべきではない――。2016年1月に膵臓がんと診断され、2018年末に亡くなった新聞記者が遺したメッセージ＞

2月に出版された『書かずに死ねるか――難治がんの記者がそれでも伝えたいこと』（野上祐著、朝日新聞出版）の著者は、朝日新聞の元政治記者。「元」としたのは、福島総局で次長（デスク）として働いていた2016年1月に膵臓（すいぞう）がんと診断され、2018年12月28日に逝去したからだ。

つまり告知を受けてからも闘病しながら執筆を続け、その結果として生まれたのが本書なのである。

「朝日新聞デジタルでときどき配信してきたコラム『がんと闘う記者』をまとめて本にする気はあるか？　もしあるなら、出版社に相談しようと思う」
　上司からそう言われたのは、医師から「命に関わりかねない状態」と言われて東京都内の病院に緊急入院した昨年7月（注釈：この文章が書かれたのは2018年12月25日）。ちょうど東京都議選の投開票日のことだった。（「あとがき」より）

そうして生まれた本書にはさまざまな思いが書かれているが、その根底には「危機への参考書になれば」という考えもあったようだ。

　2016年2月、病院で麻酔から目覚めると、闇の中に白衣がぼうっと浮かんだ。
　手術後の様子を見に来た主治医だった。こちらの目礼に、困ったように眉をひそめると、視線をそらし、背中を向けた。無言。手術前に「心配するな」とむやみに大声を上げ、肩をたたいて励ましてきたのとはまるで別人だった。
　しゃべらない相手からも真実を探ろうとする。記者とは、実に因果な商売だと思う。医師の姿におのずと悟るところがあった。数日後に手術結果の正式な説明があり、膵臓がんは切除できなかったことを告げられた。（「はじめに」より）

膵臓がんは、切除できなければ1年後の生存率は10パーセント以下というデータがある「難治がん」のひとつ。「そのデータのような状態だと理解すればいいのか？」と問いかけると、主治医はゆっくりうなずいて「男、40代。やりたいこともあるだろう」と唐突に言ったという。著者の耳にそれは、「最後にやりたいことをやれ」と聞こえたそうだ。

そのような実体験に基づき、著者はまず「自分が『がん』だと分かったらどうするか」について自身の考え方を明らかにしている。

重要視しているのは、自分が「がん」の疑いを指摘されたときのことをシミュレーションしておくこと。

もちろん、気分的にもそれはイメージしにくいだろう。しかし現実問題として、2人に1人ががんになるのである。ということは、夫婦の片方あるいは両方がなる場合を合計した確率は4分の3ということになる。

それどころか、親きょうだい、友人や子供までを加えれば、確率はさらに高まる。つまり、考えることを先送りするのはあまり意味がないわけだ。