最新記事

BOOKS

定年後どう生きるか、最大のポイントは「黄金の15年」にあり

2017年10月23日(月)16時04分
印南敦史(作家、書評家)

そこで著者は会社に復帰した後も、自分の50歳からのヒントを求め、定年で退職した人たちに話を聞いて回ったのだそうだ。


 名刺には、○○コンサルタントや自治会の役員などいろいろな役職が書かれていたが、昔のバリバリやっていた姿から見ると背中がやけに淋しい人が多かった。
 ある先輩は声をひそめて「楠木君よ、実はこのまま年をとって死んでいくと思うとたまらない気持ちになることがあるんだ」とまで語ってくれた。会社員時代の役職や評価は、その人の定年後の状況とは関係ないことが分かった。(「プロローグ 人生は後半戦が勝負」より)

つまり、そうした経験を重ねていくうち、「会社の仕事だけでなく何かをやらなければならない」という気持ちが強くなっていき、それが本書へとつながっていったということ。その証拠に、本書では"能動的に動く"ことの価値が何度も強調されている。

定年後に能動的に動くというと、なんだかとても大変なことのようにも思える。ところが、決してそうではないことに著者は着目している。計算してみると、60歳からの人生における自由時間は8万時間もあるという。これは20歳から60歳まで40年間勤めた総実労働時間よりも多いそうなので、だとすれば確かに、定年後の持ち時間は決して少なくないことになる。

ましてや社内で高い役職を担って脚光を浴びていた人だとしても、それを引退や定年後まで引き延ばすことはできない。いうまでもなく、会社での役職と定年後の生活は必ずしも相関しないからだ。それは定年後、短期間のうちに衰えていく人の多さからも想像できることだろう。

逆に考えれば、もし若い頃に注目されることがなく、中高年になっても花開かなかったとしても、定年後が輝けば一気に状況は変わる。「終わりよければ全てよし」というわけであり、そういう意味では定年後、すなわち人生の後半戦こそが勝負なのだと著者は訴えるのである。

そのような考え方をベースとして、著者は本書で「社会とどうつながるか」「居場所を探す」にそれぞれ1章を費やしている。

ちなみに、社会とつながる3つのパターンとして紹介されているのは、まず「組織で働く」という選択。雇用継続で65歳まで元の会社で働くとか、ハローワークや人材紹介会社に紹介してもらう場合も考えられるだろう。

次は、以前の会社での業務と関連のある仕事に就くというケース。保険会社で営業を担当していた人が、キャリアを活かして保険代理店を始めるような場合だ。そしてもう1つは、蕎麦屋を開店したり、農家として独立するなど、今までの仕事とは全く違う生き方に取り組むケース。

どれを目指したとしても優劣はないが、多くの事例を見てきた立場として、著者は「趣味の範囲にとどめることなく、報酬がもらえること」「向き不向きを見極め、自らの個性で勝負できるものに取り組むこと」の重要性を強調している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=

ビジネス

FRBの利下げ観測後退、堅調な雇用統計受け 4月ま

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談 イラン問題が焦点
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中