最新記事

BOOKS

定年後どう生きるか、最大のポイントは「黄金の15年」にあり

2017年10月23日(月)16時04分
印南敦史(作家、書評家)

そこで著者は会社に復帰した後も、自分の50歳からのヒントを求め、定年で退職した人たちに話を聞いて回ったのだそうだ。


 名刺には、○○コンサルタントや自治会の役員などいろいろな役職が書かれていたが、昔のバリバリやっていた姿から見ると背中がやけに淋しい人が多かった。
 ある先輩は声をひそめて「楠木君よ、実はこのまま年をとって死んでいくと思うとたまらない気持ちになることがあるんだ」とまで語ってくれた。会社員時代の役職や評価は、その人の定年後の状況とは関係ないことが分かった。(「プロローグ 人生は後半戦が勝負」より)

つまり、そうした経験を重ねていくうち、「会社の仕事だけでなく何かをやらなければならない」という気持ちが強くなっていき、それが本書へとつながっていったということ。その証拠に、本書では"能動的に動く"ことの価値が何度も強調されている。

定年後に能動的に動くというと、なんだかとても大変なことのようにも思える。ところが、決してそうではないことに著者は着目している。計算してみると、60歳からの人生における自由時間は8万時間もあるという。これは20歳から60歳まで40年間勤めた総実労働時間よりも多いそうなので、だとすれば確かに、定年後の持ち時間は決して少なくないことになる。

ましてや社内で高い役職を担って脚光を浴びていた人だとしても、それを引退や定年後まで引き延ばすことはできない。いうまでもなく、会社での役職と定年後の生活は必ずしも相関しないからだ。それは定年後、短期間のうちに衰えていく人の多さからも想像できることだろう。

逆に考えれば、もし若い頃に注目されることがなく、中高年になっても花開かなかったとしても、定年後が輝けば一気に状況は変わる。「終わりよければ全てよし」というわけであり、そういう意味では定年後、すなわち人生の後半戦こそが勝負なのだと著者は訴えるのである。

そのような考え方をベースとして、著者は本書で「社会とどうつながるか」「居場所を探す」にそれぞれ1章を費やしている。

ちなみに、社会とつながる3つのパターンとして紹介されているのは、まず「組織で働く」という選択。雇用継続で65歳まで元の会社で働くとか、ハローワークや人材紹介会社に紹介してもらう場合も考えられるだろう。

次は、以前の会社での業務と関連のある仕事に就くというケース。保険会社で営業を担当していた人が、キャリアを活かして保険代理店を始めるような場合だ。そしてもう1つは、蕎麦屋を開店したり、農家として独立するなど、今までの仕事とは全く違う生き方に取り組むケース。

どれを目指したとしても優劣はないが、多くの事例を見てきた立場として、著者は「趣味の範囲にとどめることなく、報酬がもらえること」「向き不向きを見極め、自らの個性で勝負できるものに取り組むこと」の重要性を強調している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中