最新記事

BOOKS

意外や意外、広い話題で穏やかに、資本主義へ別れを告げる

2015年12月7日（月）15時42分
印南敦史（書評家、ライター）

　たとえばその裏づけとして、著者はITビジネスの弊害に触れている。よく取り沙汰されることだが、「IT技術が進歩すると、結果的に人の仕事が減る」といった問題だ。また、その延長線上で、90年代半ばごろの著者の主張が掘り起こされてもいる。「価格破壊」はやがて「雇用破壊」となり、その次には「人間破壊」へと至るという考え方である。

　物価を下げるには賃金を下げる必要があり、雇用コストも削減しなければならないから、「価格破壊」はやがて「雇用破壊」になる。しかし雇用が不安定になると他人を蹴落とさなければ生活を確保できない弱肉強食型になるので、他者との信頼関係が希薄になる。すなわちそれが、「人間破壊」であるという流れだ。

　その考え方は、いまとなってはさほど新鮮ではなく、むしろ「当たり前」なこととして認知されているだろう。しかし問題はむしろ、それを「当たり前だ」と感じることができる時代に、現在の私たちがいるという事実にある。日常のなかでは実感する機会が少ないかもしれないが、本来なら私たちはそこにこそ目を向けるべきだと感じた。

　近代社会とは、著者の言葉を借りるなら、個人の自由を決定的に重視する社会。個人の自由とは自己の欲望の実現であり、願望の実現。そんななかで市場は人々の欲望の向かう場に利益を求めるから、それは個人の「自己実現」のなかに利潤機会を見出すことになる。

　そこで大きな役割を果たしたのがIT革命であり、そのおかげで私たちはスマホで簡単に情報収集でき、ネットショッピングで楽に商品を購入できる。しかし、欲望を実現するためには「がまん」が必要なのだと著者は主張する。ITによってすぐに欲望が充足されるのであれば、がまんする必要がなくなり、すぐに欲望が満たされなければ満足できなくなる。つまりIT革命は、それまであった当然のルールを破壊してしまったということ。


　われわれは、社会のなかで他者と接触し、がまんもしながら、必要なものを消費するのではなく、「空疎なアイデンティティ」の代用として、「即席の欲望充足」の魔術に取り込まれてしまったのではないでしょうか。（218ページより）

　かくして人は社会的なつながりを失い、衝動を抑えられなくなって、欲望をさらに膨らませることになる。しかし、今日の資本主義のフロンティアがこうした人々の「衝動」に働きかけるものであるなら、それこそが「人間破壊」なのではないか。それが、著者の最終的なメッセージだ。

「では、どうしたらいいのか？」については言及されていないが、ある意味それは予測不可能なこと。つまり私たち一人ひとりが、これから考えていかなければならないことなのである。

＜＊下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります＞


『さらば、資本主義』
　佐伯啓思 著
　新潮新書

＜この執筆者の過去の人気記事＞
時間が足りない現代に、「映画・ドラマ見放題」メディアが登場する意味
日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい
イスラム過激派に誘拐された女性ジャーナリストの壮絶な話

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナを「ＣＣＣプラス」に格上げ、債務再編で＝
2026.01.23

ワールド

トランプ氏、カナダへの「平和評議会」参加要請撤回
2026.01.23

ビジネス

午前の日経平均は続伸、買い一巡後はもみ合い　日銀会
2026.01.23

ビジネス

中国人民銀、元基準値を節目の6元台に設定　23年5
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中