最新記事

BOOKS

意外や意外、広い話題で穏やかに、資本主義へ別れを告げる

2015年12月7日(月)15時42分
印南敦史(書評家、ライター)

 たとえばその裏づけとして、著者はITビジネスの弊害に触れている。よく取り沙汰されることだが、「IT技術が進歩すると、結果的に人の仕事が減る」といった問題だ。また、その延長線上で、90年代半ばごろの著者の主張が掘り起こされてもいる。「価格破壊」はやがて「雇用破壊」となり、その次には「人間破壊」へと至るという考え方である。

 物価を下げるには賃金を下げる必要があり、雇用コストも削減しなければならないから、「価格破壊」はやがて「雇用破壊」になる。しかし雇用が不安定になると他人を蹴落とさなければ生活を確保できない弱肉強食型になるので、他者との信頼関係が希薄になる。すなわちそれが、「人間破壊」であるという流れだ。

 その考え方は、いまとなってはさほど新鮮ではなく、むしろ「当たり前」なこととして認知されているだろう。しかし問題はむしろ、それを「当たり前だ」と感じることができる時代に、現在の私たちがいるという事実にある。日常のなかでは実感する機会が少ないかもしれないが、本来なら私たちはそこにこそ目を向けるべきだと感じた。

 近代社会とは、著者の言葉を借りるなら、個人の自由を決定的に重視する社会。個人の自由とは自己の欲望の実現であり、願望の実現。そんななかで市場は人々の欲望の向かう場に利益を求めるから、それは個人の「自己実現」のなかに利潤機会を見出すことになる。

 そこで大きな役割を果たしたのがIT革命であり、そのおかげで私たちはスマホで簡単に情報収集でき、ネットショッピングで楽に商品を購入できる。しかし、欲望を実現するためには「がまん」が必要なのだと著者は主張する。ITによってすぐに欲望が充足されるのであれば、がまんする必要がなくなり、すぐに欲望が満たされなければ満足できなくなる。つまりIT革命は、それまであった当然のルールを破壊してしまったということ。


 われわれは、社会のなかで他者と接触し、がまんもしながら、必要なものを消費するのではなく、「空疎なアイデンティティ」の代用として、「即席の欲望充足」の魔術に取り込まれてしまったのではないでしょうか。(218ページより)

 かくして人は社会的なつながりを失い、衝動を抑えられなくなって、欲望をさらに膨らませることになる。しかし、今日の資本主義のフロンティアがこうした人々の「衝動」に働きかけるものであるなら、それこそが「人間破壊」なのではないか。それが、著者の最終的なメッセージだ。

「では、どうしたらいいのか?」については言及されていないが、ある意味それは予測不可能なこと。つまり私たち一人ひとりが、これから考えていかなければならないことなのである。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『さらば、資本主義』
 佐伯啓思 著
 新潮新書

<この執筆者の過去の人気記事>
時間が足りない現代に、「映画・ドラマ見放題」メディアが登場する意味
日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい
イスラム過激派に誘拐された女性ジャーナリストの壮絶な話

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ワールド

EXCLUSIVE-ロ原油収入減で財政悪化懸念、2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中