最新記事

BOOKS

意外や意外、広い話題で穏やかに、資本主義へ別れを告げる

2015年12月7日(月)15時42分
印南敦史(書評家、ライター)

 たとえばその裏づけとして、著者はITビジネスの弊害に触れている。よく取り沙汰されることだが、「IT技術が進歩すると、結果的に人の仕事が減る」といった問題だ。また、その延長線上で、90年代半ばごろの著者の主張が掘り起こされてもいる。「価格破壊」はやがて「雇用破壊」となり、その次には「人間破壊」へと至るという考え方である。

 物価を下げるには賃金を下げる必要があり、雇用コストも削減しなければならないから、「価格破壊」はやがて「雇用破壊」になる。しかし雇用が不安定になると他人を蹴落とさなければ生活を確保できない弱肉強食型になるので、他者との信頼関係が希薄になる。すなわちそれが、「人間破壊」であるという流れだ。

 その考え方は、いまとなってはさほど新鮮ではなく、むしろ「当たり前」なこととして認知されているだろう。しかし問題はむしろ、それを「当たり前だ」と感じることができる時代に、現在の私たちがいるという事実にある。日常のなかでは実感する機会が少ないかもしれないが、本来なら私たちはそこにこそ目を向けるべきだと感じた。

 近代社会とは、著者の言葉を借りるなら、個人の自由を決定的に重視する社会。個人の自由とは自己の欲望の実現であり、願望の実現。そんななかで市場は人々の欲望の向かう場に利益を求めるから、それは個人の「自己実現」のなかに利潤機会を見出すことになる。

 そこで大きな役割を果たしたのがIT革命であり、そのおかげで私たちはスマホで簡単に情報収集でき、ネットショッピングで楽に商品を購入できる。しかし、欲望を実現するためには「がまん」が必要なのだと著者は主張する。ITによってすぐに欲望が充足されるのであれば、がまんする必要がなくなり、すぐに欲望が満たされなければ満足できなくなる。つまりIT革命は、それまであった当然のルールを破壊してしまったということ。


 われわれは、社会のなかで他者と接触し、がまんもしながら、必要なものを消費するのではなく、「空疎なアイデンティティ」の代用として、「即席の欲望充足」の魔術に取り込まれてしまったのではないでしょうか。(218ページより)

 かくして人は社会的なつながりを失い、衝動を抑えられなくなって、欲望をさらに膨らませることになる。しかし、今日の資本主義のフロンティアがこうした人々の「衝動」に働きかけるものであるなら、それこそが「人間破壊」なのではないか。それが、著者の最終的なメッセージだ。

「では、どうしたらいいのか?」については言及されていないが、ある意味それは予測不可能なこと。つまり私たち一人ひとりが、これから考えていかなければならないことなのである。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『さらば、資本主義』
 佐伯啓思 著
 新潮新書

<この執筆者の過去の人気記事>
時間が足りない現代に、「映画・ドラマ見放題」メディアが登場する意味
日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい
イスラム過激派に誘拐された女性ジャーナリストの壮絶な話

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中