最新記事

BOOKS

意外や意外、広い話題で穏やかに、資本主義へ別れを告げる

2015年12月7日（月）15時42分
印南敦史（書評家、ライター）

　たとえばその裏づけとして、著者はITビジネスの弊害に触れている。よく取り沙汰されることだが、「IT技術が進歩すると、結果的に人の仕事が減る」といった問題だ。また、その延長線上で、90年代半ばごろの著者の主張が掘り起こされてもいる。「価格破壊」はやがて「雇用破壊」となり、その次には「人間破壊」へと至るという考え方である。

　物価を下げるには賃金を下げる必要があり、雇用コストも削減しなければならないから、「価格破壊」はやがて「雇用破壊」になる。しかし雇用が不安定になると他人を蹴落とさなければ生活を確保できない弱肉強食型になるので、他者との信頼関係が希薄になる。すなわちそれが、「人間破壊」であるという流れだ。

　その考え方は、いまとなってはさほど新鮮ではなく、むしろ「当たり前」なこととして認知されているだろう。しかし問題はむしろ、それを「当たり前だ」と感じることができる時代に、現在の私たちがいるという事実にある。日常のなかでは実感する機会が少ないかもしれないが、本来なら私たちはそこにこそ目を向けるべきだと感じた。

　近代社会とは、著者の言葉を借りるなら、個人の自由を決定的に重視する社会。個人の自由とは自己の欲望の実現であり、願望の実現。そんななかで市場は人々の欲望の向かう場に利益を求めるから、それは個人の「自己実現」のなかに利潤機会を見出すことになる。

　そこで大きな役割を果たしたのがIT革命であり、そのおかげで私たちはスマホで簡単に情報収集でき、ネットショッピングで楽に商品を購入できる。しかし、欲望を実現するためには「がまん」が必要なのだと著者は主張する。ITによってすぐに欲望が充足されるのであれば、がまんする必要がなくなり、すぐに欲望が満たされなければ満足できなくなる。つまりIT革命は、それまであった当然のルールを破壊してしまったということ。


　われわれは、社会のなかで他者と接触し、がまんもしながら、必要なものを消費するのではなく、「空疎なアイデンティティ」の代用として、「即席の欲望充足」の魔術に取り込まれてしまったのではないでしょうか。（218ページより）

　かくして人は社会的なつながりを失い、衝動を抑えられなくなって、欲望をさらに膨らませることになる。しかし、今日の資本主義のフロンティアがこうした人々の「衝動」に働きかけるものであるなら、それこそが「人間破壊」なのではないか。それが、著者の最終的なメッセージだ。

「では、どうしたらいいのか？」については言及されていないが、ある意味それは予測不可能なこと。つまり私たち一人ひとりが、これから考えていかなければならないことなのである。

＜＊下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります＞


『さらば、資本主義』
　佐伯啓思 著
　新潮新書

＜この執筆者の過去の人気記事＞
時間が足りない現代に、「映画・ドラマ見放題」メディアが登場する意味
日本の貧困は「オシャレで携帯も持っている」から見えにくい
イスラム過激派に誘拐された女性ジャーナリストの壮絶な話

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米フォード、国内で値下げを計画、潤沢な在庫を活用
2025.04.03

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中