最新記事

BOOKS

意外や意外、広い話題で穏やかに、資本主義へ別れを告げる

成長志向に疑問を呈し、行き着く「人間破壊」に警鐘を鳴らす『さらば、資本主義』

2015年12月7日（月）15時42分
印南敦史（書評家、ライター）

『さらば、資本主義』（佐伯啓思著、新潮新書）は、京都大学名誉教授である著者が『新潮45』に連載している「反・幸福論」の、2014年9月号から2015年6月号分までをまとめて書籍化したもの。

「その時々の時事的なテーマを論じつつ、その背景にある思想的な問題を明らかにする」という方針に基づいているだけあり、原発問題にはじまり朝日新聞の報道姿勢、果ては"故郷"に対する思いなど、こちらの想像以上に話題が広がっている。

　なお著者は1949年生まれとのことなので、団塊世代の終わりにあたる。つまり、日本経済にいちばん勢いのあった時代に育ったということになろう。さて、そんな人は現在の日本の状況をどう見ているのだろう？

　まず評価すべきは、多くの人々が知りたがっているに違いない諸問題を、読者に目線を合わせ、わかりやすく解説してくれる姿勢だ。基本的には穏やかな口調で、ときにジョークも織り交ぜながら語る姿勢には、少なからず共感できる。

　ただ、そのジョークのたぐいがあまりおもしろくない。重箱の隅を突くつもりはないが、「頭のいい人が無理してんなぁ......」といった印象を否めず、どうにも気になってしまうのだ。そして結果的にそれが"本当に伝えたいであろうこと"を、見えにくくもさせている。


しかし「地方創生を成長戦略に」といわれるとハテナと思わざるを得ません。またまた「成長戦略」なのです。教育も観光も女性の社会進出もあまねく「成長戦略」なのです。人口減少を食い止めるのも成長戦略なのですから、この調子でいけば、犬を散歩させるのも成長戦略（犬とドッグフードが売れるでしょう）であり、ポルノをばらまいて性欲を刺激するのも成長戦略ということになりかねません。（53～54ページより）

　たとえばこういう表現はギャグとしておもしろくないし、成長戦略についての著者の主張を、かえって伝わりにくくさせているように思えるのだ。


われわれは何か非常に奇妙な世界に生きているように思えてきます。東京の街では楽しげな人々がグルメやショッピングやジョギングに精をだし、京都はこれまた楽しげな観光客であふれています。若い人たちもビジネスマンも電車のなかであろうと喫茶店であろうと、スマホに見入って自分の世界に没入して一人ニヤニヤしています。（80ページより）

「いや、さすがにスマホ見ながらニヤニヤしてる人はあんまりいないんじゃね？」と、ここでもツッコミを入れたくなってしまうのだが（素直じゃないですね）、いずれにしても著者は、そうして世がこともなく過ぎてゆく一方で、日本を取り巻く状況はとても深刻なものになりつつあると主張する。

　私たちの日常を組み立てている、目に見えない骨組みがぐらぐらと揺らぎ出しているように思えるというのだが、これは多くの人が感じていることでもあるだろう。だから本書は、読み手の心をつかむのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中