学歴や序列さえも無意味な「新しい平等な社会」へ

　日銀が国債を買い取っているのは主に銀行からであり、これは銀行が日銀に開設した当座預金の残高を増やしているに過ぎない。量的緩和策に関連して、マネタリーベースという言葉を聞いたことがある人も多いと思うが、マネタリーベースとは、主に日銀が金融機関に提供したマネーの金額を指している。

　つまり日銀は、基本的に銀行に対してしか、資金の出し入れをしない。銀行は企業や個人の活動の多くをコントロールすることができる立場にあり、日銀が市場をコントロールしようと思えば、銀行をコントロールするだけで十分なのだ。

　中央銀行制度というのは、銀行を通じてしか、通貨の調整をしないというシステムであり、これが経済を支配する力の源泉となっている。

　銀行による産業界のコントロールが、経済構造の変化で弱まるということになると、日銀が持つパワーもまた変化することになる。長い目で見れば、政府の経済政策にも大きな影響を与えることになるかもしれない。

コネがなくても大丈夫

　こうした動きは個人と個人の間でも同じことである。

　たまたま顕在化していないだけで、人は多くの才能を持っている。子育てひとつとっても、赤ちゃんのあやし方が天才的に上手い人は一定数存在するし、ビジネスの世界でも、プレゼンテーションが上手な人、セールストークが得意な人、デザインが上手な人など、様々な能力が溢れている。

　しかし、才能をお金に換えるためには、相当なビジネスインフラが必要であった。巨額なコストをカバーするためには、一定数以上の集客が必須であり、それに合致する体制ということになると、相応の資金力が求められる。

　これまでは、才能を生かそうと思った場合、資金を持っている人、豊富なコネを持っている人が圧倒的に有利であった。才能はあるが、資金やコネといったビジネスリソースに恵まれていない人よりも、才能はあまりないが、ビジネスリソースをたくさん持っている人のほうが世に出やすかったわけである。

　人にものを教えてお金を稼げる人がごく少数に限られていたのは、こうしたメカニズムによって、教えるという行為と権威、そしてお金が密接に結びついていたからである。

　だが、秩序の変化にともない、こうした力関係も変わってくる。

　ネットのインフラを使って、自身の持つノウハウをお金に換えるプチ起業家が、今後、急激な勢いで増えてくるだろう。ネット上で集客を行い、ネット上で集まる場所を探し、ネット上で事前決済をすれば、極めて安価に、個人レッスンのビジネスを構築することができる。

やらない言い訳が通用しない厳しい世界

　だが、この新しい平等な社会は、甘えを許さない厳しい世界でもある。今までは、仮に成果が出ていなくても、自分はチャンスに恵まれなかっただけだという言い訳ができた。