最新記事
ライフハック

毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

2024年2月16日(金)18時55分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

幸福への二つの道

・いちばん幸福を感じているときをみつけ、その時間をできるだけ増やす。

・いちばん不幸だと感じているときをみつけ、その時間をできるだけ減らす。

幸福に直結する時間を増やし、それ以外の時間を減らす。もっと幸福になるには、不幸な状態をなくすのが近道だ。これは、さほど難しいことではない。これまでの経験から、不幸になりそうな状況を避けるだけでいい。

自分の幸福に直結しない活動(あるいは不幸に直結する活動)については、どうすればその活動を楽しめるかを順序立てて考える。うまくいけば、それでよし。うまくいかない場合、そうした状況を避ける方法を考えればいい。

(中略)

幸福になる毎日の習慣

不幸の原因を取り除いたら(少なくとも、それを取り除く行動計画を立てたら)、幸福の追求に全力を傾けるべきだ。そのために、何より大切にしなければならない時間が「いま」である。

幸福とは味わうべきものであり、幸福が存在するのは「いま」だけだ。過去 の幸福を思い出すことはできるし、将来の幸福を夢見ることはできるが、幸福をかみしめ、心ゆくまで味わえるのは「いま」しかない。

必要なのは、毎日を幸福に過ごす習慣を身につけることだ。それは、運動を日課に取り入れたり、規則正しい食事をしたりするのと同じことだ。わたしが毎日実践している7つの習慣を(中略)まとめた。

幸福になる7つの習慣

①運動をする
②頭の体操をする
③心を刺激する、芸術的な刺激を受ける、瞑想する
④他人に親切にする
⑤友人と楽しいひとときを過ごす
⑥自分にご褒美をあげる
⑦自分を祝福する

幸福な一日を送るのに欠かせないのが運動だ。汗を流したあとは、いつも気持ちがいい(汗を流している最中は、そうでもないが)。

身体を動かすとエンドルフィンが出るからではないだろうか。このホルモンには抗鬱作用があり、気分をよくする麻薬に似た効果がある(このホルモンをいくら出しても身体に害はないし、何といってもお金がかからない)。

よって、運動は日課にするべきだ。日課にしないと、億劫になってやらないものだ。わたしは仕事のある日は、たいてい出かけるまえに運動をすることにしている。予定外の仕事が入って、運動の時間が削られるのを避けるためだ。

出張が多いなら、チケットを取る際に運動の時間も確保しておく。必要とあれば、スケジュールを変更してでも運動する。会社の重役なら、午前10時までは会議を入れないよう秘書に命じておく。そうすれば、運動の時間がたっぷり取れ、その日の仕事に備えられる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中