最新記事
ライフハック

毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

2024年2月16日(金)18時55分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

幸福への二つの道

・いちばん幸福を感じているときをみつけ、その時間をできるだけ増やす。

・いちばん不幸だと感じているときをみつけ、その時間をできるだけ減らす。

幸福に直結する時間を増やし、それ以外の時間を減らす。もっと幸福になるには、不幸な状態をなくすのが近道だ。これは、さほど難しいことではない。これまでの経験から、不幸になりそうな状況を避けるだけでいい。

自分の幸福に直結しない活動(あるいは不幸に直結する活動)については、どうすればその活動を楽しめるかを順序立てて考える。うまくいけば、それでよし。うまくいかない場合、そうした状況を避ける方法を考えればいい。

(中略)

幸福になる毎日の習慣

不幸の原因を取り除いたら(少なくとも、それを取り除く行動計画を立てたら)、幸福の追求に全力を傾けるべきだ。そのために、何より大切にしなければならない時間が「いま」である。

幸福とは味わうべきものであり、幸福が存在するのは「いま」だけだ。過去 の幸福を思い出すことはできるし、将来の幸福を夢見ることはできるが、幸福をかみしめ、心ゆくまで味わえるのは「いま」しかない。

必要なのは、毎日を幸福に過ごす習慣を身につけることだ。それは、運動を日課に取り入れたり、規則正しい食事をしたりするのと同じことだ。わたしが毎日実践している7つの習慣を(中略)まとめた。

幸福になる7つの習慣

①運動をする
②頭の体操をする
③心を刺激する、芸術的な刺激を受ける、瞑想する
④他人に親切にする
⑤友人と楽しいひとときを過ごす
⑥自分にご褒美をあげる
⑦自分を祝福する

幸福な一日を送るのに欠かせないのが運動だ。汗を流したあとは、いつも気持ちがいい(汗を流している最中は、そうでもないが)。

身体を動かすとエンドルフィンが出るからではないだろうか。このホルモンには抗鬱作用があり、気分をよくする麻薬に似た効果がある(このホルモンをいくら出しても身体に害はないし、何といってもお金がかからない)。

よって、運動は日課にするべきだ。日課にしないと、億劫になってやらないものだ。わたしは仕事のある日は、たいてい出かけるまえに運動をすることにしている。予定外の仕事が入って、運動の時間が削られるのを避けるためだ。

出張が多いなら、チケットを取る際に運動の時間も確保しておく。必要とあれば、スケジュールを変更してでも運動する。会社の重役なら、午前10時までは会議を入れないよう秘書に命じておく。そうすれば、運動の時間がたっぷり取れ、その日の仕事に備えられる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

テスラ、一部運転支援機能をサブスク課金で提供へ 米

ワールド

中国人民銀、中国・香港市場の連携強化を推進

ワールド

焦点:ダボス会議「トランプ・ショー」で閉幕、恐怖と

ビジネス

緊張感をもって市場の状況を注視=為替で片山財務相
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中