最新記事

株の基礎知識

【展望】2022年の株式相場は2018年相場に近いものになる?

2022年1月5日(水)10時55分
朋川雅紀 ※かぶまどより転載

bagi1998-iStock.

<3~4年を株価サイクルの基本と考え、その方法で勝ち続ける投資家による2022年のマーケット展望。何を懸念し、何月頃どのように動くのがよいか>

マーケット展望──2022年に向けて

2021年も残すところ1か月となりましたので、2022年に向けて株式市場はどのような展開になるかを考えてみたいと思います(編集部注:本記事は「かぶまど」で2021年12月1日に公開された記事の転載です)。

ここでの目的は、ひとつのシナリオ(メイン・シナリオ)を示すことで、株価のイメージを皆さんと共有することです。

当然のことながら、正確に将来のマーケットを予測することはできません。しかし、正確に予測できないからと言って、将来のマーケットについて何も考えなくていい、ということにはなりません。何も考えずにただ漠然とマーケットに対峙しても、成功できませんし、成長もありせん。

では、どうすればいいでしょうか。ここでは、世界の株式市場に最も強い影響力を持っているアメリカ市場について、具体的に見ていきたいと思います。

まず、仮説を立てます。新たな情報を入手した都度、必要に応じてその仮説を修正する作業を繰り返します。投資戦略を立案する上で、事前の準備は非常に有意義な作業だと思っています。

【仮説】2022年相場は2018年相場に近い?

将来のマーケットは過去のマーケットと全く同じということはありませんが、似たような動きをすることはよくあります。そこで、現在の相場環境と似ている過去の相場環境を探してみます。と同時に、現在の相場環境に特殊性がないかどうかも確認します。

特殊性というのは、通常の市場(株価)サイクルを拡大させる、あるいは縮小させるような要因です。例えば、1990年代後半のインターネット・ブームは株価サイクルを拡大させる要因になりましたし、2020年の新型コロナウイルスによるパンデミックは株価サイクルを縮小(破壊)させました。

2022年にまたそのようなことが起こるかもしれませんが、今のところは、通常の株価サイクル(3~4年)を基本と考えたいと思います。保守的な見方を取り、多くの分野でイノベーションが起こってリターンの押し上げ効果があったとしても株価サイクルへの影響は限定的、とします。

■株価にはサイクルがある

私が3~4年を株価サイクルの基本と考えるのは2つの理由があります。ひとつは、アノマリーの(周期性)の回でも触れましたが、アメリカの株価サイクルは政治(大統領選挙)に大きな影響を受ける傾向があるということです。

もうひとつの理由は、株価サイクルが起きる背景にあります。株式市場が2年、3年と上昇すると、過去2年、3年に株を買った人は、全員が含み益になっているはずです。株を買うのは株で儲けたいと思うからで、そのためには株を売らなければ利益を実現できません。

そこで、何か悪材料が出て売りが出始めると、これまで積み上げてきた含み益を失いたくないという思いから、慌てて売る人が続出します。売りが売りを呼び、売り疲れが起こるまで株価は下げ続ける傾向にあります。こうして、ひとつの株価サイクルが終わり、次の株価サイクルが始まるのです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中